株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）の外食市場に関する調査・研究機関『ホットペッパーグルメ外食総研』は、首都圏・関西圏・東海圏の平日のランチの実態についてアンケートを実施しました。うち、有職者（職業が「公務員」「経営者・役員」「会社員」「自営業」「自由業」の方）のランチについて集計を行いましたので、その結果を発表いたします。

有職者のランチ実態調査（2023年3月実施）

要約

POINT1. 平日のランチ、「自炊」が最多も構成比は減少。「外食」は3年ぶりに増加
・有職者の平日のランチ、食べ方の1位「自炊、または家族等が作った食事」（31.4％）。2年連続で増加した後、減少。2位「小売店や飲食店で購入した食事」（20.8％）、3位「自分、または家族等が作った弁当」（19.3％）、4位「社食、学食」（8.2％）、5位「外食店内での食事」（7.9％）、2～5位は順位が変わっていないが構成比は増加傾向。
・1年前と比べて増えているランチの食べ方、「自炊、または家族等が作った食事・弁当」（21.0％）が4年連続で最多であったが、内食（自炊）と中食のすべての食べ方で前年比ではマイナス。逆に外食は、「外食店内での食事」（12.4％）を筆頭に、「社食・学食」「小売店でその場でイートイン」も前年比でプラス。

POINT2. ランチの平均予算447円で過去最高額。「出前、デリバリー」1,332円、「外食」1,190円。すべての食べ方で前年比増額
・平日のランチの形態別の予算の全体平均は447円。これまで最も高かった2020年調査を上回り、過去4年で最高額。
・最も高かったのは「出前、デリバリーしたもの」で平均1,332円（前年1,274円）、次いで「外食店内での食事」も平均1,190円（前年1,104円）と平均1,000円以上で、ともに3年連続で増額。他の食べ方に関しても、最も安い「自炊、または家族等が作った食事・弁当」の平均393円（前年368円）を含め、すべての食べ方で前年比は増額。

POINT3. コロナ禍関連項目がランチの食べ方に大きな影響。「働き方改革」は影響弱まる
・働き方の変化によるランチへの影響、「テレワーク」の増加や定着が有職者のランチ形態に一定の影響。「コロナ禍前までの働き方に戻りつつあるため」と合わせてコロナ関連影響の大きさが改めて明らかに。
・「仕事の時短や効率化を求められたため」「働き方の異なる人が職場や取引先に増えたため」「人手不足で仕事量が増えたため」等は、全体的に前年比で構成比は減少の傾向。「働き方改革」の影響が相対的に弱まっている。

調査概要

調査方法：インターネット調査
調査対象：首都圏、関西圏、東海圏に住む20～69歳の男女（株式会社マクロミルの登録モニター）
調査時期：2023年3月1日（水）～8日（水）   
配信数：12,742件  
回収数 9,508件（回収率74.6％）   
有効回答数 5,485件 
調査機関：（株）アール・ピー・アイ