2024.11.21飲食
外食店の「ダイナミックプライシング」実施店の認知率は57.0% 同じメニューが時間帯や立地等で価格が変わることに「納得できる」54.3%が、「納得できない」18.3%を上回る
(c) Recruit Co., Ltd.
飲食
株式会社リクルート
株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘、以下リクルート)の外食市場に関する調査・研究機関『ホットペッパーグルメ外食総研』は、首都圏・関西圏・東海圏での外食を伴う出会いの方法についてアンケートを実施しました。その結果を発表いたします。
POINT1. コロナ禍中に「合コン」が激減していた。「アプリ」は存在感を増す
・配偶者やパートナーと出会う方法について、コロナ禍以前の利用率が最も高かったのは「外食での合コン」で10.8%(広義の外食での合コンや婚活パーティー等の利用率を合算した「合コン類・計」では13.5%)。しかし、コロナ禍以降では同2.2%(「合コン類・計」4.0%)と激減。
・パートナーを探していたことがあった人に限ると、「合コン類・計」の利用率は32.1%(コロナ禍以前)、14.4%(コロナ禍以降)。コロナ禍以降で最も利用率の高い方法は「アプリ等での外食をきっかけとするマッチング」(16.2%)で、次いで「アプリ等での外食以外をきっかけとしたマッチング」(12.2%)で、「外食での合コン」(8.6%)は利用率4位。若年層で「アプリ等での外食をきっかけとするマッチング」の利用率が高い。
POINT2. 「合コン類・計」での利用飲食店ジャンル、「居酒屋」が利用率最高で56.5%
・「合コン類・計」利用者の、利用した飲食店のジャンルは、1位「居酒屋」(56.5%)、2位「フレンチ・イタリアン料理店」(29.1%)、3位「レストラン、食堂、ダイニング」(25.6%)。
・そのうち、出会いに有効であった飲食店のジャンルは、1位「居酒屋」(65.1%)、2位「喫茶店・カフェ」(61.4%)、3位「フレンチ・イタリアン料理店」(60.7%)。利用率の高い出会い方法が、おおむね有効率も高い傾向であり、居酒屋は合コンの王道と言えそう。
POINT3. コロナ禍をきっかけに、配偶者やパートナーの存在をより大事に考えるようになった38.1%。女性20~50代では、相手を知る方法として外食や飲酒が有効との認識が強い
・コロナ禍をきっかけに、配偶者やパートナーの存在をより大事に考えるようになった「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」・計38.1%、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」・計29.2%を上回る。
・相手をよく知る方法として、外食や飲酒は有効と思うかどうかを尋ねると、外食「当てはまる・計」58.4%、飲酒「当てはまる・計」47.1%、どちらも「当てはまらない・計」を上回る。女性20~50代は「当てはまる・計」が6割台(外食)、5割台(飲酒)と有効性の認識が強い。
政府が「異次元の少子化対策」を打ち出し、子育て支援に限らない打ち手の重要性も指摘される中、男女の出会いに対し外食が果たす役割に注目して消費者アンケートを行った。まずはコロナ禍以前とコロナ禍以降(コロナ禍中を含む)の配偶者やパートナーと出会う方法(外食以外も含む)について、利用状況を尋ねた。コロナ禍以前の利用率が最も高かったのは「外食での合コン」で10.8%(広義の外食での合コンや婚活パーティーの利用率を合算した「合コン類・計」では13.5%)。しかし、コロナ禍以降では同2.2%(「合コン類・計」4.0%)と激減している。「合コン」自体の人気が下がったという理由もあるのかもしれないが、コロナ禍で対面での飲食がしづらかった影響は大きそうだ。一方でコロナ禍以前はさほど目立った方法ではなかったマッチング「アプリ」については、「アプリ等での外食をきっかけとするマッチング」が僅差ではあるものの、コロナ禍以降は利用率が最も高く2.7%(類似の「アプリ等での外食以外をきっかけとしたマッチング」は同2.2%)と、存在感が増している状況だ。なお、出会う方法はどれも、コロナ禍以降の利用率が縮小しており、市場がシュリンクしたことは明らかだ。外食と同様に今後は回復傾向になるかどうかが注目される。
配偶者やパートナーと出会う方法やイベントの利用状況(全体/それぞれ複数回答)
※「広義の外食での合コンや婚活パーティー・計(解説内は「合コン類・計」と略記)」:「外食での合コン」「外食での婚活パーティー」「外食での街コン(出会い目的) 」「合コンではないが、出会い目的が明らかな外食(隠れ合コン) 」「出会いは主目的ではないが、期待はする外食(隠れ合コン) 」のいずれかを回答した人を集計
※「コロナ禍以前」:2019年2月まで。「コロナ禍以降」: 2019年3月以降から2023年3月まで
調査方法:インターネット調査
調査対象:首都圏、関西圏、東海圏に住む20~69歳の男女(株式会社マクロミルの登録モニター)
調査時期:2023年3月31日(金)~2023年4月10日(月)
配信数:12,844件
回収数 10,114件(回収率78.7%)
有効回答数 10,103件
調査機関:(株)アール・ピー・アイ
関連するプレスリリース