株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）の外食市場に関する調査・研究機関『ホットペッパーグルメ外食総研』は、首都圏・関西圏・東海圏の平日のランチの実態についてアンケートを実施しました。うち、有職者（職業が「公務員」「経営者・役員」「会社員」「自営業」「自由業」の方）のランチについて集計を行いましたので、その結果を発表いたします。　

有職者のランチ実態調査（2024年3月実施）

要約

POINT1. 平日のランチ、「自炊」が最多も構成比は2年連続で減少
・有職者の平日のランチ、食べ方の1位は4年連続で「自炊、または家族等が作った食事」で31.1％。コロナ禍で2年連続で増加した後、2年連続で減少した。次いで2位が「小売店や飲食店で購入した食事」で20.4％、3位が「自分、または家族等が作った弁当」で19.2％、4位が「社食、学食」で8.5％、5位が「外食店内での食事」で7.8％。構成比が前年から増加したのは、2年連続の増加となる「社食、学食」（前年8.2％）のみ。
・1年前と比べて増えているランチの食べ方、「自炊、または家族等が作った食事・弁当」（18.3％）が調査開始以来5年連続で最多。ただし、自炊と中食はすべての食べ方で「増えた」人が前年比で減少。

POINT2. ランチ予算、全体平均は452円で過去最高額。「外食」は平均1,243円
・平日のランチの形態別の予算の全体平均は452円。2年連続して過去最高額を更新。
・最も高かったのは「出前、デリバリーしたもの」で平均1,368円（前年1,332円）、次いで「外食店内での食事」が平均1,243円（前年1,190円）、ともに4年連続で増額した。「自炊、または家族等が作った食事・弁当」以外のすべての食べ方で前年より増額している。

POINT3. 「テレワーク」関連項目は全項目減少。世の中が平時に戻りつつある様相
・働き方の変化によるランチへの影響、「テレワークを行う機会が増えたため」「テレワークが日常化したため」の各項目の構成比が前年より減少。逆に、「コロナ禍前までの働き方に戻りつつあるため」の各項目の構成比は前年より伸びており、テレワークや在宅勤務等、コロナ関連で一時増加したワークスタイルが徐々に平時に戻りつつある。
・「仕事の時短や効率化を求められたため」「働き方の異なる人が職場や取引先に増えたため」「人手不足で仕事量が増えたため」等も、全体的には前年より構成比は減少傾向。世の中全体が「働き方改革」や「コロナ禍」の激動期から安定期へ入りつつある。

調査概要

調査方法：インターネットによる調査
調査対象：首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県）、関西圏（大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、滋賀県）、東海圏（愛知県、岐阜県、三重県）に住む20～69歳の男女（株式会社マクロミルの登録モニター）
調査実施期間：
事前調査：2024年1月17日（水）～2024年2月2日（金）
本調査：2024年3月1日（金）～2024年3月12日（火）