株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都千代田区　代表取締役社長 鬼頭秀彰）が運営するリクルート ブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新生活準備調査」を首都圏、東海 、関西の3地域で実施しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。

【子供への意識】 「結婚後すぐに子供が欲しい」と思うカップルが増加

「結婚後すぐに子供が欲しい」と思うカップルが増加。結婚する時に、子供がいる家族像を具体的にイメージしているカップルが増えている。

• 結婚を決めた理由において、「子供など家族が欲しかったから」が昨年より増加（11年：32.2％→12年：36.0％）。
•  「将来子供を持ちたい」と考えるカップルがここ3年で増加（09年：77.7％→12年：81.9％）。
• 1人目の子供を「結婚1年以内」に持ちたいと考えるカップルが年々増加（09年：20.9％→12年：28.3％）。

【新生活準備費用】 子供が欲しいタイミングによって新生活の準備費用は異なる。

早め（結婚1年以内）に子供が欲しいと思うカップルは、そうでないカップル（結婚2年以上先）と比較し、新生活の準備費用が低くなっている。
これは、子供を持つことを視野に、ライフスタイルの変化を想定し、長期的に新生活の準備を捉えているためと考えられる。

新生活準備費用の平均は、97.0万円。結婚1年以内に子供が欲しいカップルは85.6万円に対し、結婚2年以上先に子供が欲しいカップルは101.6万円と16.0万円の差がある。

【将来への備え】 「結婚後すぐに子供が欲しい」と思うカップルは将来に備え、長期的な視点で新生活を始めている。

早め（結婚1年以内）に子供が欲しいと思うカップルは、結婚を機に貯蓄を始める割合が高く、その貯蓄金額も多くなる。
将来に備え、長期的な視点で新生活を始めていることがうかがえる。

結婚1年以内に子供が欲しいと考えるカップルの方が、結婚を機とした新たな貯蓄を始めた割合が高い。

【結婚を機に新たに貯蓄を始めた】
結婚1年以内に子供が欲しいカップル：63.0％
結婚2年以上先に子供が欲しいカップル：56.4％
全体：58.9％

結婚1年以内に子供が欲しいと考えるカップルの方が、毎月定額を貯蓄している割合が高い。

【毎月定額を貯蓄している】
結婚1年以内に子供が欲しいカップル：48.8％
結婚2年以上先に子供が欲しいカップル：39.5％
全体：42.8％

結婚1年以内に子供が欲しいと考えるカップルの方が、1ヵ月あたりの貯蓄金額が多い。

【1ヵ月あたりの貯蓄金額】
結婚1年以内に子供が欲しいカップル：平均10.1万円
結婚2年以上先に子供が欲しいカップル：平均8.5万円
全体：平均8.6万円。

調査概要

【調査方法】郵送法
【調査期間】2012年5月18日～6月22日
【調査対象】2011年4月～2012年3月に結婚をした首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）、東海（愛知・岐阜・三重）、関西（大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山）の『ゼクシィ』、『ゼクシィインテリア』読者の中から、地域ごとにランダムサンプリングし、調査票を郵送。 調査票への記入は妻に依頼。
調査票発送数：2,042件、調査票回収数：932件、回収率：45.6％
【集計サンプル数】計870人〔首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）：301人、東海（愛知・岐阜・三重）：282人、関西（大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山）：287人〕
【集計対象】新生活を始めるにあたってインテリア・家具または家電製品を最低1つでも購入した『ゼクシィ』、『ゼクシィインテリア』読者。
【集計方法】
＜地域別＞「現在の居住地」で集計。
＜全体集計＞各地域の婚姻件数（平成22年厚生労働省人口動態調査）に合わせてウエイトバック集計を行い、首都圏・東海・関西地域それぞれの婚姻件数に応じた全体平均（推計値）を算出（各地域の婚姻件数合計は397,581組）。

※記事・出版・印刷物等へデータを転載する際には、“新生活準備調査2012 リクルートブライダル総研調べ”と明記いただけますようお願い申し上げます。

『リクルート ブライダル総研』とは

『リクルート ブライダル総研』は、株式会社リクルートマーケティングパートナーズのブライダル事業本部に設置されている調査・研究組織です。 恋愛・出会い、結婚や結婚式、夫婦関係に関する調査・研究、未来への提言を通じて、ブライダルマーケットの発展に貢献することを目的として活動しています。

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