2013

Dec

18

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「新生活準備調査2013」発表。結婚前に同居するカップルの割合は、年々増加し28.3%に。家具や家電など新生活準備にかける費用は平均88.1万円。同居開始時期により異なる。

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2013-12-18

「新生活準備調査2013」発表。結婚前に同居するカップルの割合は、年々増加し28.3%に。家具や家電など新生活準備にかける費用は平均88.1万円。同居開始時期により異なる。

2013年12月18日 株式会社リクルートマーケティングパートナーズ

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都千代田区 代表取締役社長 冨塚 優)が運営するブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新生活準備調査」を首都圏、東海、関西の3地域で実施しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。

▼「新生活準備調査2013」のリリースはこちら
http://bridal-souken.net/data/trend2013/XY_ML13_release.pdf

▼「新生活準備調査2013」の詳細報告書はこちら
http://bridal-souken.net/data/trend2013/XY_ML13_report.pdf

1.「新生活準備費用」と「同居開始時期」について

新生活準備のためにかかった費用

新生活準備のためにかかった費用の平均は全体で88.1万円で、前年調査から8.9万円減少した。
ここ4年間で、118.0万円(09年)→88.1万円(13年)と29.9万円減少している。

同居開始時期別 新生活準備費用

新生活準備のためにかかった費用をみると、【結婚後同居】の平均は100.9万円で、【結婚前同居】より41.2万円多い。

「結婚後同居」:平均100.9万円
「結婚前同居」:平均59.7万円

同居開始時期

「結婚後」に同居を開始したカップルは67.6%(09年75.3%)で減少傾向
「結婚前」に同居を開始したカップルは28.3%(09年21.0%)で増加傾向

2.インテリア・家具、家電製品について

インテリア・家具の購入にかかった費用(平均)

インテリア・家具の購入にかかった費用の平均は全体で39.0万円で、前年調査から5.0万円減少した。
同居開始時期別にみると、【結婚後同居】の平均は42.3万円で、【結婚前同居】より11.5万円多い。

「全体」39.0万円(09年49.2万円)
「結婚後同居」42.3万円(09年51.6万円)
「結婚前同居」30.8万円(09年33.6万円)

家電製品の購入にかかった費用(平均)

家電製品の購入にかかった費用の平均は全体で35.0万円で、前年調査から4.6万円減少した。
同居開始時期別にみると、【結婚後同居】の平均は36.9万円で、【結婚前同居】より6.3万円多い。

「全体」35.0万円(09年49.1万円)
「結婚後同居」36.9万円(09年52.2万円)
「結婚前同居」30.6万円(09年35.1万円)

アイテム別購入率(インテリア・家具)

インテリア・家具のアイテム別の購入率は、「整理だんす」を除くすべてのアイテムについて、 「結婚後同居」の方が「結婚前同居」より購入率が高い

購入率の差が大きいアイテム
1位 食器棚:16.8pt
2位 自分達用の布団:14.6pt
3位 自分達用のまくら:9.3pt

アイテム別購入率(家電製品)

家電製品のアイテム別の購入率は、「テレビ」と「パソコン」を除くすべてのアイテムについて、 「結婚後同居」の方が「結婚前同居」より購入率が高い

購入率の差が大きいアイテム
1位 冷蔵庫:20.1pt
2位 エアコン:14.8pt
3位 洗濯機:12.9pt

3.その他購入実態

「新居」「自動車」は約10人に1人が購入し、「生命保険(夫)」は半数以上が結婚を機に新規加入または変更・追加を行なっている。

新居の形態

「購入」10.6% 「賃貸」71.6%

結婚を機とした自動車の購入状況(夫婦共用)

「新車を購入した」6.3%
「中古車を購入した」3.5%
上記を合わせ、「購入した・計」は9.8%。

結婚を機に生命保険への新規加入または変更・追加を行なった割合

夫 54.1%
妻 41.0%

夫が生命保険に新規加入または変更・追加した人の割合は、12年にやや減少したものの10年以降増加傾向にあり、10年より3.7ポイント増加している。

4.ライフスタイルと結婚を決めた理由

結婚後の妻の働き方に対する考え方

「子供ができたら仕事をやめるが、子供が大きくなったら再び仕事を始める」 47.3%
「子供ができても、ずっと仕事を続ける(出産休暇、育児休暇などを含む)」 38.6%
「仕事をしない(専業主婦)」 8.6%
「子供ができたら仕事をやめ、その後も仕事をしない(専業主婦になる)」 2.7%
「子供は持たず、仕事を一生続ける」 1.0%
「その他」 1.7%

約9割の新婦が「結婚後も将来的に働きたい」と考える。

「継続就業志向」 39.6%
「復帰就業志向」 47.3%

※『継続就業志向』=「子供ができても、ずっと仕事を続ける」+「子供は持たず、仕事を一生続ける」
※『復帰就業志向』=「子供ができたら仕事をやめるが、子供が大きくなったら再び仕事を始める」

子供に対する考え方

「非常に欲しい」と「やや欲しい」を合わせ、「子供が欲しい・計」は91.9%であった。

「非常に欲しい」 74.3%
「やや欲しい」 17.7%
「どちらとも言えない」 5.7%
「あまり欲しくない」 1.2%
「まったく欲しくない」 1.2%

結婚を決めた理由

「相手と一緒に将来を生きたかったから」 74.7%
「相手と一緒に生活をしたかったから」 67.3%
「精神的に安らぎが得られるから」 51.1%
「子供など家族が欲しかったから」 39.7%

「子供など家族が欲しかったから」は年々増加傾向にあり、11年より7.5ポイント増加している。

調査概要

【調査方法】郵送法

【調査期間】2013年5月17日~6月24日

【調査対象】
2012年4月~2013年3月に結婚をした首都圏(東京・神奈川・千葉・埼玉)、東海(愛知・岐阜・三重)、関西(大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山)の『ゼクシィ』・『ゼクシィインテリア』読者、『ゼクシィnet』会員の中から、地域ごとにランダムサンプリングし調査票を郵送。調査票への記入は妻に依頼。 調査票発送数: 1,680件 調査票回収数:839件 回収率:49.9%

【有効サンプル数】計775人
首都圏(東京・神奈川・千葉・埼玉):341人
東海(愛知・岐阜・三重):153人
関西(大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山):281人

【集計対象】
新生活を始めるにあたってインテリア・家具または家電製品を最低1つでも購入した『ゼクシィ』・『ゼクシィインテリア』読者、『ゼクシィnet』会員。

【集計方法】
<地域別>「現在の居住地」で集計。
<全体集計>各地域の婚姻件数(平成23年厚生労働省人口動態調査)に合わせてウエイトバック集計を行ない、首都圏・東海・関西地域それぞれの婚姻件数に応じた全体平均(推計値)を算出(各地域の婚姻件数合計は375,318組)。

本件に関するお問い合わせ先

https://www.recruit.co.jp/support/form/

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