株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：冨塚 優）が企画制作する結婚情報誌『ゼクシィ』は、リクルートマーケティングパートナーズ総研が展開する「幸せ応援地域プロジェクト」と協働し3つの自治体（日光市・浦安市・静岡市）とコラボレーションした「ご当地婚姻届」をダウンロードできるサービスを7/3（木）より開始することをお知らせいたします。

「妄想用婚姻届」などの付録を出すたびに大きな反響を呼んできたゼクシィの婚姻届シリーズ。2013年の12月に実際に提出できる「ピンクの婚姻届」が初めて付録に登場すると、その号の売上部数が創刊以来の最高記録を達成してしまうほどの人気ぶりでした。そしてついに、自治体とコラボレーションした「まちキュン・ご当地婚姻届」のサービスが7月3日（木）にスタートします。

デザインも、提出先も選べる婚姻届。提出する日をより”記念”にするために 　

 『ゼクシィ結婚トレンド調査2013』※によりますと、首都圏で、結婚式よりも前に婚姻届を提出した人の割合は79.7％と8割近くを占め、2007年の同調査の69.8％から10ポイント増加しました。カップルの多くが結婚式や披露宴は、招待客の都合を考慮して土日や祝日を選ぶ反面、婚姻届提出日はお付き合いをスタートさせた日やいずれかの誕生日など、「記念日」に合わせる傾向が加速しているようです。

今回の「まちキュン・ご当地婚姻届」は“提出日”だけではなく、デザインや提出先を“プロポーズした場所“、”初めてふたりで旅行にいった場所”などといった理由で選ぶことができ、二人の記念日が、より特別なものになりそうです。
 （※2013年4月23日～6月3日実施 n=1049）

第一弾の「まちキュン・ご当地婚姻届」は、縁結びをテーマにした「日光市」を含む3種類！ 　

 　
今回、記念すべき第一弾に登場するのは、世界遺産に登録され縁結びで有名な二荒山神社「神橋」をモチーフにした日光市（栃木県）を始め、静岡市（静岡県）、浦安市（千葉県）の3市のデザイン。今回の婚姻届は提出用と、二人の記念写真も貼ることができる記念用の婚姻届もセットでダウンロードができるようになっています。結婚式まで期間の空くカップルは両家への婚姻届提出の報告に使って頂くのもお勧めです。

自治体コラボの“ご当地婚姻届”は今後全国の自治体と順次拡大予定です。第二弾以降もぜひ、ご期待ください！

「まちキュン・ご当地婚姻届」概要

 「まちキュン・ご当地婚姻届」のサイトにアクセスすると、各自治体オリジナルデザイン婚姻届の一覧が閲覧可能。さらにアンケートに回答すると、お気に入りの「ご当地婚姻届」が提出用・保存用共にダウンロードできます。
ダウンロード頂いた方の中から抽選で毎月10名様にQUOカードが当たるキャンペーンも展開中。

サイトURL（http://www.recruit-mp.co.jp/machi/）　
※7月3日（木）12:00よりサイトOPEN

■日光市（栃木県）： 世界遺産「日光の社寺」がテーマ

■浦安市（千葉県）： 都心に近いリゾートをイメージ

■静岡市（静岡県）： 末広がりの富士山モチーフ

ピンクの婚姻届とは？

『ゼクシィ』2014年2月号（2013年12月発売号）に“実際に提出できるピンクの婚姻届”として登場した付録。 過去にもピンク色の”妄想用婚姻届”が付録についていたことがありますが、実際に提出できるのは2013年12月発売号が初めてでした。
また、前回の人気ぶりを受けて、2014年8月発売号に再び付録としての登場が決定しています！

「幸せ応援地域プロジェクト×ゼクシィproduced byリクルートマーケティングパートナーズ総研」とは？

結婚を予定する若い世代に向けて、地域の魅力や豊かなライフスタイル、各自治体の結婚支援策等を発信していくプロジェクト。
第一弾企画として、日本各地の自治体と連携し、ご当地オリジナルデザインの婚姻届作成しました。「ご当地からの祝福を込めた婚姻届をきっかけに、“ご当地婚“の活性化や”婚姻届を提出する記念旅行”などの提案など、地域活性にも繋げていけたら」と考えています。

リクルートマーケティングパートナーズ総研とは？

リクルートブライダル総研、リクルート進学総研、リクルート自動車総研（2014年4月新設）および、地域と連携し、社会課題に向き合う「地域振興・少子化対策チーム」で構成。 企業メッセージに掲げた「人生に、拍手があふれる世界を。」を実現するため、若年世代を中心とした「ライフデザイン」に関する調査・研究を推進。社会課題に向き合い、地域の人口減少や少子化対策等の社会課題解決に向けた活用を目指しています。

http://www.recruit-mp.co.jp/souken/

■『地域振興・少子化対策チーム』　横山幸代コメント
地域に関心をもつ若い人たちが増えています。本サービスが少子化対策の一助となることを願っています。

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