株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都千代田区　代表取締役社長　冨塚 優）が運営するブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新生活準備調査」を首都圏、東海、関西の3地域で実施しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。

新生活準備費用と消費税増税の影響

新生活準備費用が前年調査より増加。40.2％のカップルが消費税増税前に駆け込み購入。消費税増税が新生活準備費用増加の背景に

・新生活準備のためにかかった費用は78.1万円で、前年調査より9.5万円増加。

・消費税増税の影響において、新生活準備に「影響があった」人は45.5％で、そのうち「先に購入した」人は88.5％。消費税増税前に駆け込み購入したカップルは全体の40.2％。

・「先に購入した」カップルの新生活準備のためにかかった費用は85.6万円で、全体平均より7.5万円高い。

・インテリア・家具の購入にかかった費用は44.6万円で、前年調査より5.6万円増加。

・家電製品の購入にかかった費用は36.9万円で、前年調査より1.9万円増加。

・アイテム別購入率（上位3位）
【インテリア・家具】　
1位「カーテン類」（84.7％）
2位「食器棚」（62.4％）
3位「ダイニング家具」「自分たち用の布団」（61.4％）

【家電製品】　
1位「冷蔵庫」（73.7％）
2位「照明器具」（64.3％）
3位「洗濯機」（60.6％）

新居やクルマの購入実態

「新居」や「クルマ」を購入するカップルは約7組に1組。結婚が大きな消費のタイミングに

・新居の形態は、「購入」が13.7％。
・結婚を機としたクルマの購入状況は、「新車を購入した」（10.0％）＋「中古車を購入した」（4.6％）で14.6％。

夫婦のライフスタイルに対する考え方

新婚カップルのライフスタイルに変化の兆し。新婚生活において、『夫婦それぞれの時間』を重視する妻が09年より増加している

・夫婦のライフスタイルに対する考え方において、「結婚してもお互いのプライベートを大切にしたい」（09年26.3％→14年33.0％）、「週末でもお互いそれぞれの予定を大切にしたい」（09年18.1％→14年20.4％）が増加。

 調査概要

【調査方法】郵送法
【調査期間】2014年6月4日～6月30日
【調査対象】
2013年4月～2014年3月に結婚をした首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）、東海（愛知・岐阜・三重）、関西（大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山）の『ゼクシィ』・『ゼクシィインテリア』読者、『ゼクシィnet』会員の中から、地域ごとにランダムサンプリング   し調査票を郵送。調査票への記入は妻に依頼。（各サービス名は2013年度時点のもの）
調査票発送数： 1,009件 調査票回収数：509件 回収率：50.4％

【有効サンプル数】計464人  
〔首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）：210人、東海（愛知・岐阜・三重）：82人、関西（大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山）：172人〕

【集計対象】　新生活を始めるにあたってインテリア・家具または家電製品を最低1つでも購入した『ゼクシィ』・『ゼクシィインテリア』読者、『ゼクシィnet』会員。

【集計方法】 
＜地域別＞「現在の居住地」で集計。
＜全体集計＞各地域の婚姻件数（平成24年厚生労働省人口動態調査）に合わせてウエイトバック集計を行い、首都圏・東海・関西地域それぞれの婚姻件数に応じた全体平均（推計値）を算出（各地域の婚姻件数合計は378,803組）。