株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：冨塚 優）が企画制作する結婚情報誌『ゼクシィ』は、リクルートマーケティングパートナーズ総研グループが展開する「幸せ応援地域プロジェクト」と協働し栃木県とコラボレーションした「ご当地婚姻届」をダウンロードできるサービスを1/21（水）より開始することをお知らせいたします。

栃木県×ゼクシィ　幸せのイチゴとオオルリがモチーフ！

2014年7月にご当地婚姻届のダウンロードサービスを開始し、多くのカップルにご好評いただいている「まちキュン・ご当地婚姻届」。 今回は栃木県とコラボレーションし、オリジナルご当地婚姻届のダウンロードサービスをスタートします。栃木県では、2014年7月のプロジェクトスタート当初に日光市が参画。みなさまからの好評を得て、栃木県としての参画が決定いたしました。＊ご当地婚姻届は全国どの役所でも提出できる正式な書面です。

【提出用婚姻届】
「いちご」で有名な栃木県は、可愛さにアンティークな雰囲気を漂わせたデザインの婚姻届に！よくみると、美しいさえずりで有名な栃木の鳥、オオルリが歌を歌っています。

【ふたりの記念用】
手元に残せる「ふたりの記念用」には、幸せの願いを込めて「サムシングブルー」に。

縁起の良い苺、青い鳥、とちの葉が描かれたご婚姻届で２人の門出を祝福します！ふたりの記念用には何かが隠れていますので探してみてください！　
（栃木県こども政策課　小竹欣男氏）

【ご当地祝福】 現在、素敵な「祝福」を準備中です。ご用意でき次第、サイトへ掲載します。

「まちキュン・ご当地婚姻届」とは

「まちキュン・ご当地婚姻届」のサイトにアクセスしアンケートに回答すると、お気に入りの「ご当地婚姻届」が提出用・保存用共にダウンロードできます。 　

「婚姻届は、もっとふたりらしく、もっと楽しく、もっと自由に」をコンセプトに、結婚を予定している方に、　　
（1）窓口まで行かずに婚姻届がダウンロードできる利便性　
（2）ご当地オリジナル婚姻届を選べ、手元に残せる楽しみ　
（3）ご当地の豊かなライフスタイル、自治体の結婚生活支援施策に関するPR情報
を提供してまいります。

今回の「まちキュン・ご当地婚姻届」は“提出日”だけではなく、デザインや提出先を“プロポーズした場所“、”初めて2人で旅行にいった場所”などといった理由で選ぶことができ、2人の記念日が、より特別なものになりそうです。
今後も全国の自治体と順次拡大予定です。ぜひ、ご期待ください！

【これまでの参画自治体】
出雲市、浦安市、大津市、京都府、熊本県、郡山市、静岡市、つくば市、奈良県、日光市、広島県、福岡市、山口県、今回の栃木県で全14自治体となります。

ご当地婚姻届をご利用頂いたカップルの声　※婚姻届DL時のアンケートコメントより抜粋

・婚姻届って出したらなくなっちゃうから淋しいなぁって思っていたので、二人用って本当に名案です！
・すごくいいアイディア。私たち静岡県民！と地元愛を確認。愛着アップ。これからもここに住んで 二人で生活していきます！より決意も深まります。
・地元で挙げて入籍も地元の役所ですが、届の紙だけでも思い出のある場所の物が使えればとても嬉しく思います。

…など、ご好評いただいております。 また、「どんな行政サービス・支援があったら、この地域に住んでみたいか？」という質問に対しても、「旅行を兼ねて暮らし体験コース、住宅補助金や子育て制度などの特長一覧が入手しやすいとうれしいです」や「お金の補助制度も大事ですが、長年にわたって暮らしていけるか、気候にからんで光熱費がどのくらいかかるのか、を現住所（東京）と比較したいです」など、積極的に情報を求めるカップルの声がみられました。
今後はこうした観点も踏まえてサービスを展開してまいります。

幸せ応援地域プロジェクト×ゼクシィ　produced byリクルートマーケティングパートナーズ総研とは？

結婚を予定する若い世代に向けて、地域の魅力や、各自治体の結婚支援策等を発信していくプロジェクト。
第一弾企画として、日本各地の自治体と連携し、ご当地オリジナルデザインの婚姻届作成しました。 「ご当地からの祝福を込めた婚姻届をきっかけに、“ご当地婚“の活性化や”婚姻届を提出する記念旅行”の提案など、地域活性にも繋げていけたら」と考えています。

リクルートマーケティングパートナーズ総研とは？　

リクルートブライダル総研、リクルート進学総研、リクルート自動車総研（2014年4月新設）および、地域と連携し、社会課題に向き合う「地域振興・少子化対策チーム」で構成。 企業メッセージに掲げた「人生に、拍手があふれる世界を。」を実現するため、若年世代を中心とした「ライフデザイン」に関する調査・研究を推進。社会課題に向き合い、地域の人口減少や少子化対策等の社会課題解決に向けた活用を目指しています。

本件に関するお問い合わせ先

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