2015
Oct
14
\働く仲間を募集中/
2015年10月14日 株式会社リクルートマーケティングパートナーズ
◆挙式、披露宴・披露パーティの総額は352.7万円。消費税増税による予算縮小への影響は軽微で、増税が総額を押し上げる要因に
◆「ベールダウン」の実施割合が61.0%で、挙式で実施する演出の1位に。挙式でも親やゲストが参加する場面がますます増加している
株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長 山口文洋)が企画運営する結婚情報誌『ゼクシィ』では、新婚カップルの結婚スタイルについて詳細に把握するために、毎年「結婚トレンド調査」を実施しています。1994年に首都圏で開始した調査は、年々調査地域を拡大し、現在では北海道、青森・秋田・岩手、宮城・山形、福島、茨城・栃木・群馬、首都圏、新潟、長野・山梨、富山・石川・福井、静岡、東海、関西、岡山・広島・山口・鳥取・島根、四国、九州の15地域による全国規模の調査を実施しています。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。
■挙式、披露宴・披露パーティ総額は352.7万円で、昨年の調査から19.0万円増加。消費税が8%になったことも、総額を押し上げる要因であると推定される。
■披露宴・披露パーティの招待客人数は72.5人で、昨年の調査と同程度。
■招待客1人あたりの費用は5.9万円で、年々増加傾向。
■挙式、披露宴・披露パーティ実施者の消費税増税による予算削減への影響において、「影響はなかった」人の割合は95.9%で、「予算を減らした」人の割合は4.1%。
■ご祝儀総額は227.1万円で、昨年の調査と同程度。
■カップルの自己負担額は142.7万円で、昨年の調査から17.7万円増加。
■挙式、披露宴・披露パーティ費用に対する親・親族からの援助があった人は71.3%で、昨年の調査から3.8ポイント増加。援助総額は162.4万円。
※「自己負担額」:各サンプルごとに「挙式、披露宴・披露パーティ総額(万円)」から「ご祝儀総額(会費総額)(万円)」を引いて算出
■挙式で実施した演出において、「親からベールダウンをしてもらう」(2010年調査23.2%→2015年調査61.0%)が2010年調査から37.8ポイント増加し、「列席者の子どもにリングボーイ・フラワーガールなどを務めてもらう」 (2010年調査22.8%→2015年調査27.4%)が2010年調査から4.6ポイント増加。
【調査方法】 郵送法
【調査期間】 2015年4月23日~6月4日
【調査対象】
北海道、青森・秋田・岩手、宮城・山形、福島、茨城・栃木・群馬、首都圏、新潟、長野・山梨、富山・石川・福井、静岡、東海、関西、岡山・広島・山口・鳥取・島根、四国、九州の2014年4月~2015年3月に結婚(挙式、披露宴・披露パーティ)をした、もしくは結婚予定があった『ゼクシィ』読者のうち、地域ごとにランダムサンプリングし、調査票を郵送。調査票への記入は妻に依頼。
調査票発送数:16246件
調査票回収数: 6145件
回収率: 37.8%
【集計サンプル数】
計5701人
〔北海道:336人、青森・秋田・岩手:176人、宮城・山形:259人、福島:144人、茨城・栃木・群馬:396人、首都圏(東京・神奈川・千葉・埼玉) :794人、新潟:148人、長野・山梨:164人、富山・石川・福井:173人、静岡:247人、東海(愛知・岐阜・三重):797人、関西(大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山):798人、岡山・広島・山口・鳥取・島根:387人、四国(愛媛・香川・徳島・高知):163人、九州(福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島):719人〕
※回収されたサンプルのうち、対象期間内に挙式または披露宴・披露パーティをどちらも実施していないものは除いています。
※地域別の集計は「結婚前の妻の居住地」で行っています。
※全国集計については、各地域の婚姻件数(平成25年厚生労働省人口動態調査)に合わせてウエイトバック集計を行った推計値を掲載しています(全国<『ゼクシィ』発行地域外[沖縄]を除く>の婚姻件数合計は651,810組)。
\働く仲間を募集中/
「結婚トレンド調査2015」発表