株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都中央区　代表取締役社長　山口　文洋）が運営するブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新生活準備調査」を首都圏、東海、関西の3地域で実施しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。

新生活準備のためにかかった費用

新生活準備のためにかかった費用は76.5万円で、昨年の調査から1.6万円減少

■新生活準備のためにかかった費用は76.5万円で、昨年の調査から1.6万円減少。
■インテリア・家具の購入にかかった費用は43.2万円で、昨年の調査から1.4万円減少。
■家電製品の購入にかかった費用は36.7万円で、昨年の調査と同程度。
※新生活準備のためにかかった費用とは、「インテリア・家具」「家電製品」の購入費用の合計

新生活準備とライフスタイル

結婚後1年以内に1人目の子どもが欲しい新婚カップルが増加。結婚当初から「家族が増える」ことを意識している

■結婚を決めた理由において、「結婚する年齢になったから」（2011年調査27.8％⇒2015年調査37.4％）、「子どもなど家族が欲しかったから」（2011年調査32.2％⇒2015年調査44.1％）で、年々増加傾向。
■将来の子どもの希望において、「子どもが欲しい」割合が94.6％で、ここ7年で最も高い。
■「1人目の子どもが欲しい時期」において、「結婚1年以内」に欲しい割合が38.3％で、年々増加傾向（2009年調査23.1％⇒2015年調査38.3％）。

「将来への備えとして」・「出産・育児のため」の貯蓄や、毎月の貯蓄金額が増加。将来に向けた長期的な視点での貯蓄優先型のマネープランを立てている

■現在の貯蓄の状況において、「毎月定額を貯蓄している」が46.7％で、ここ7年で最も高い。
■1ヵ月あたりの貯蓄金額は8.9万円で、ここ7年で最も高い。
■貯蓄を始めた目的において、「将来への備えとして」(2009年調査73.6％⇒2015年調査84.3％）、「出産・育児のため」（2009年調査41.1％⇒2015年調査45.4％）で、ここ7年で大きく増加。

新生活準備における消費税増税の影響

消費税増税が新生活準備のためにかかった費用に影響。「安価に抑えた」人の割合が増加

■消費税増税の影響において、「増税前に購入（実施）した」人が33.0％、「安価に抑えた」人が20.9％。「安価に抑えた」人の割合が昨年の調査から16.9ポイント増加。
■「安価に抑えた」人の新生活準備のためにかかった費用は72.6万円であり、そうでない人と比較し5.3万円低い。

妻が理想とする将来のライフスタイルのバランス

理想とする将来のライフスタイルのバランスにおいて、家庭にウエイトを置く妻が多い

妻が理想とする将来のライフスタイルのバランスは「仕事の割合：26.4％」、「家庭の割合：52.3％」、「自分の時間の割合：21.3％」。

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