株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都中央区　代表取締役社長　山口 文洋）が運営する、リクルート進学総研（所長：小林 浩）は、高校生の大学選びの動向を明らかにするため、2008年より進学ブランド力調査を実施しております。このたび2016年の調査結果がまとまりましたので、一部をご報告いたします。

関東・東海・関西エリアの
『志願したい大学』ランキング　　

・関東エリアでは8年連続「明治大学」、関西エリアでは9年連続「関西大学」、
　東海エリアでは「名古屋大学」が3年ぶりに1位になった。

・関東エリアでは、「早稲田大学」が女子で1位になった。
 （2008年の調査開始以来初）
・東海エリアでは、男子で「名古屋大学」が4年ぶりに1位になった。
　また、女子で「愛知県立大学」が、 2008年の調査開始以来初めて1位になった。
・関西エリアでは、男子で「関西大学」が2年ぶりに1位になった。

関東・東海・関西エリアの
『知っている大学』ランキング

・関西エリアでは、「近畿大学」が4年ぶりに1位になった。

関東・東海・関西エリアの
『大学のイメージ』ランキング

参考【国公立・私立志向】
東海・関西エリアは私立志向が高まる

・2015年からの変化で見ると、東海・関西では、国公立志向減少、私立志向が増加。特に関西は、昨年は国公立志向のほうが高かったが、2016年には逆転している。

調査概要

■調査目的
2017年3月卒業予定の高校3年生の大学に対する志願度、知名度、イメージを把握し、関係各位の参考にする。
■調査対象
関東エリア、東海エリア、関西エリアの高校に通っている2017年3月卒業予定者（調査時高校3年生）計74,000名。　　　　
※平成27年度学校基本調査の「全日制・本科２年生生徒数（県別）」を基に、
リクルートが保有するリスト（注）より調査対象とする数を抽出
（注）リクルートが保有するリストとは、リクルートが発行する進学情報誌「リクナビ進学ブック」および、配信する進学情報WEBサービス「リクナビ進学」（http://shingakunet.com）会員リスト
【エリア区分】
関東エリア（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県、栃木県、群馬県の1都6県）
東海エリア（静岡県、愛知県、岐阜県、三重県の4県）
関西エリア（大阪府、京都府、奈良県、和歌山県、兵庫県、滋賀県の2府4県）
　　　　　　
■有効回答数　　9,117名　回収率 12.3%
■集計対象数　　7,897名

 関東エリア、東海エリア、関西エリアそれぞれにおいて平成27年度「学校基本調査」（文部科学省）の2年生（本調査の母集団;2017年3月卒業予定の高校3年生）から男女構成比を算出し、エリア毎の男女構成比を補正している。分析対象は大学進学希望者のみを抽出している

■調査期間　　　2016年4月6日（水）～4月28日（木）
■調査方法　　　対象者に調査票を郵送し、記入後郵送で回収。　

◇調査対象校の定義と校数
各エリアとも下記に該当する大学を調査対象とした。
調査対象都道府県に所在する全大学およびその他２エリアの国立大学すべてと、
公立・私立大学の入学定員1,000名以上の大学

各エリアの調査対象校数は以下の通り
■　関東エリア　303校　（自エリア241校、他エリア  62校）
　※2015年と比較し、帝塚山大学（関西）が調査対象外となった。
  　 （定員1,000名以下に変更したため）
■　東海エリア　208校　（自エリア  78校、他エリア130校）
　※2015年と比較し、帝塚山大学（関西）が調査対象外となった。
     （定員1,000名以下に変更したため）
■　関西エリア　254校　（自エリア144校、他エリア110校）
　※2015年と比較し、神戸夙川学院大学（関西）が調査対象外となった。
　　（大学廃止のため）

（調査票について）
上記の大学を一覧化し、知名度・イメージに関する項目を質問するうえで、回答者の対象校数ボリュームを勘案して調査票（1枚ごと）に対する目安を定め、調査対象校を以下のようにランダムにグルーピングした。

【知名度に関する調査部分】 　　　　　　　　　　　　　　　
　■　関東エリア　4グループ　　　　　　　　　　　　　　　
　■　東海エリア　3グループ　　　　　　　　　　　　　　　　
　■　関西エリア　3グループ　　　　　　　　　　　　　　　　
　※上記グループ数は、１人あたりの対象校数が100校を目安に設定

 【イメージ項目に関する調査部分】　
  ■　関東エリア　16グループ
  ■　東海エリア　12グループ
  ■　関西エリア　12グループ
   ※上記グループ数は、１人あたりの対象校数が20校を目安に設定

【志願度に関する調査部分】
志願度に関しては、各エリアに該当する全校を対象に設定。

■2008年～2012年調査について
調査対象数の抽出の際に、前年度学校基本調査の「全日制・本科3年生生徒数（県別）」を利用している。

本件に関するお問い合わせ先

https://www.recruit.co.jp/support/form/