株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都中央区　代表取締役社長　山口　文洋）が運営するブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新生活準備調査」を首都圏、東海、関西の3地域で実施しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。

＜新生活準備のためにかかった費用と購入率＞

新生活準備費用が72.3万円で昨年の調査から減少。特に、インテリア・家具の購入にかかった費用が減少している
■新生活準備費用は72.3万円で、昨年の調査から4.2万円減少。
■インテリア・家具の購入にかかった費用は40.0万円で、昨年の調査から3.2万円減少。
■家電製品の購入にかかった費用は37.4万円で、昨年の調査から7000円増加。

インテリア・家具、家電製品の購入率が減少。特に、インテリア・家具の購入率が減少している
■インテリア・家具のアイテム別購入率において、昨年の調査との差が大きい上位5位は、「ダイニング家具」（-10.6ポイント）、「たんす」（-7.8ポイント）、「来客用の布団」（-7.7ポイント）、「ソファ」（-5.7ポイント）、「カーテン類」（-4.9ポイント）。
■家電製品のアイテム別購入率において、昨年の調査との差が大きい上位5位は、「照明器具」（-5.6ポイント）、「パソコン」（-3.2ポイント）、「エアコン」（-2.6ポイント）、「カラープリンタ」（-2.5ポイント）、「テレビ」「電子レンジ」「炊飯器」（-2.0ポイント）。

＜一人目の子どもが欲しい時期とインテリア・家具の購入プロセス＞

結婚1年以内に一人目の子どもが欲しい新婚カップルの割合が年々増加し、4割を超える。結婚当初から家族形態の変化を想定し、結婚のタイミングでの購入を抑える傾向
■一人目の子どもが欲しい時期は、「結婚1年以内」が41.0％で、年々増加。
■インテリア・家具の購入アイテム数は、結婚1年以内に子どもが欲しい人が5.5点、結婚1年より先に子どもが欲しい人が6.4点。
■一人目の子どもが欲しい時期別のインテリア・家具の買いそろえ方において、「今後買い足しをする予定」は結婚1年以内に子どもが欲しい人が20.4％、結婚1年より先に子どもが欲しい人が14.3％。
■一人目の子どもが欲しい時期別のインテリア・家具を一度に購入しなかった理由において、結婚1年以内に子どもが欲しい人の方が高い上位3位は、「生活してみてどうしても必要なものだけ買いそろえるつもりだったから」「時間的に一度では買いきれなかったから」「複数店を比較してじっくり選びたかったから」。

＜インテリア・家具の購入行動の変化と現在の夫婦の働き方＞

共働きの増加を背景にインテリア・家具を1店舗でまとめ買いするカップルが増加しつつある
■インテリア・家具を購入する際に利用した店舗数は、「1店舗」が10.9％で、2011年調査以降増加傾向。
■現在の夫婦の働き方は、「共働き」の人が63.4％で、2010年調査から10.6ポイント増加。
■インテリア・家具を購入する際に1店舗で購入する人は、「共働き」の人が70.5％、「どちらか一方が働いている」人が29.5％。
■現在の夫婦の働き方別のインテリア・家具の買いそろえ方において、「一度に一通りは買いそろえた」は共働きの人が28.1％、どちらか一方が働いている人が23.9％。

調査概要

【調査方法】 郵送法
【調査期間】 2016年6月3日～6月27日
【調査対象】 
2015年4月～2016年3月に結婚をした首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）、東海（愛知・岐阜・三重）、関西（大阪・兵庫・京都・  奈良・滋賀・和歌山）の『ゼクシィ』読者、『ゼクシィ（WEBサイト）』会員の中から、地域ごとにランダムサンプリングし調査票を郵送。  調査票への記入は妻に依頼。
調査票発送数： 937件 調査票回収数：477件 回収率：50.9％
【有効サンプル数】
計427人  〔首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）：239人、東海（愛知・岐阜・三重）：68人、関西（大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山）：120人〕
【集計対象】　
新生活を始めるにあたってインテリア・家具または家電製品を最低1つでも購入した『ゼクシィ』読者、『ゼクシィ（WEBサイト）』会員。
【集計方法】
＜地域別＞「現在の居住地」で集計。
＜全体集計＞各地域の婚姻件数（平成26年厚生労働省人口動態調査）に合わせてウエイトバック集計を行い、首都圏・東海・関西地域それぞれの婚姻件数に応じた全体平均（推計値）を算出（各地域の婚姻件数合計は364,640組）。

本件に関するお問い合わせ先

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