株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都中央区　代表取締役社長 山口文洋）が企画運営する結婚情報誌『ゼクシィ』では、新婚カップルの結婚スタイルについて詳細に把握するために、毎年「結婚トレンド調査」を実施しています。1994年に首都圏で開始した調査は、年々調査地域を拡大し、現在では北海道、青森・秋田・岩手、宮城・山形、福島、茨城・栃木・群馬、首都圏、新潟、長野・山梨、富山・石川・福井、静岡、東海、関西、岡山・広島・山口・鳥取・島根、四国、九州の15地域による全国規模の調査を実施しています。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。

挙式、披露宴・披露パーティに関する費用

挙式、披露宴・披露パーティ総額は354.8万円で、昨年の調査から減少したものの、一昨年の調査と同程度。招待客1人あたりの挙式、披露宴・披露パーティ費用は増加傾向
■挙式、披露宴・披露パーティ総額は354.8万円で、昨年の調査から減少したものの、一昨年の調査と同程度。
■披露宴・披露パーティの招待客人数は70.2人で、減少傾向。
■招待客1人あたりの挙式、披露宴・披露パーティ費用は6.4万円で、増加傾向。
■招待客1人あたりの料理＋飲み物費用の合計は1万8500円で、増加傾向。

挙式、披露宴・披露パーティの演出

挙式、披露宴・披露パーティでは、「退屈させない」「感動させる」「自分らしさを表現する」などが減少し、押し付けのない時間を招待客と共有したい気持ちに変化しつつある
挙式、披露宴・披露パーティの演出を決定する際に心がけたことにおいて、 2012年調査から減少した上位3項目は、「列席者を退屈させないこと」（-11.2ポイント）、「感動的な挙式、披露宴・披露パーティにすること」（-9.7ポイント）、「自分らしさを表現できること」（-3.8ポイント）。

挙式では、「ベールダウン」など、引き続き、親や列席者とのつながりを表現する演出が人気。一方で、「ブーケトス」など列席者を巻き込んだり、場をカジュアルにする演出は減少。より挙式をセレモニー性の高いものとして実施する傾向
■挙式に関して実施した演出の上位5項目は、「親からベールダウンをしてもらう」「フラワーシャワー、ライスシャワー」「ブーケトス、ブーケプルズ」「挙式時の音楽・BGMを自分たちで選ぶ」「列席者の子どもにリングボーイ・フラワーガールなどを務めてもらう」。
■挙式に関して実施した演出の上位5項目のうち、2012年調査から増加した演出は、「親からベールダウンをしてもらう」「列席者の子どもにリングボーイ・フラワーガールなどを務めてもらう」。一方、減少した演出は、「挙式時の音楽・BGMを自分たちで選ぶ」「ブーケトス、ブーケプルズ」「フラワーシャワー、ライスシャワー」。

披露宴では、「BGM」や「花以外を使った装飾」など、招待客が過ごす「空間づくり」に関わる演出が増加
披露宴・披露パーティに関して実施した演出において、2012年調査から増加した演出の上位3項目は、「風船など花以外のものも使って会場を飾りつける」「テーブルごとに写真撮影」「BGMのジャンルを問わず好きな曲で選ぶ」。

調査概要

【調査方法】 郵送法
【調査期間】 2017年4月21日～6月5日
【調査対象】
北海道、青森・秋田・岩手、宮城・山形、福島、茨城・栃木・群馬、首都圏、新潟、長野・山梨、富山・石川・福井、静岡、東海、関西、 岡山・広島・山口・鳥取・島根、四国、九州の2016年4月～2017年3月に結婚（挙式、披露宴・披露パーティ）をした、もしくは結婚予 定があった『ゼクシィ』読者のうち、地域ごとにランダムサンプリングし、調査票を郵送。調査票への記入は妻に依頼。
調査票発送数：15489件　　調査票回収数： 5371件　　回収率： 34.7％
【集計サンプル数】 計5123人
〔北海道：329人、青森・秋田・岩手：212人、宮城・山形：275人、福島：134人、茨城・栃木・群馬：341人、 首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉） ：750人、新潟：132人、長野・山梨：202人、富山・石川・福井：198人、静岡：173人、東海（愛知・岐阜・三重）：578人、関西（大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山）：744人、岡山・広島・山口・鳥取・島根：285人、 四国（愛媛・香川・徳島・高知）：196人、九州（福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島）：574人〕
※回収されたサンプルのうち、対象期間内に挙式または披露宴・披露パーティをどちらも実施していないものは除いています。

※地域別の集計は「結婚前の妻の居住地」で行っています。
※全国集計については、各地域の婚姻件数（平成27年厚生労働省人口動態調査）に合わせてウエイトバック集計を行った推計値を掲載しています（全国＜『ゼクシィ』発行地域外[沖縄]を除く＞の婚姻件数合計は626461組）。
※図表中の「－」は回答なし、「0.0」は回答はあるが単位未満を示しています。
※本文中で使用している時系列のデータは、それぞれ過去に実施した同調査のデータです。調査方法、調査対象者は本年と同様、集計サンプル数については下記の通りです。
※2016年調査では、2016年4月に発生した平成28年熊本地震の影響を鑑み、熊本県の調査はしておりません。
※2011年調査では、2011年3月に発生した東日本大震災の影響を鑑み、「青森・秋田・岩手」「宮城・山形」「福島」「茨城・栃木・群馬」の調査は実施しておりません。そのため「全国（推計値）」の算出もしておりません。該当項目は、図表中では「*」で表示しています。
※ 山梨県は、2011年調査では首都圏に含み集計しましたが、2012年調査から長野県と合わせ、長野・山梨として集計しています。また、鳥取県と島根県は、2012年調査まで調査対象外としていましたが、2013年調査から岡山県、広島県、山口県と合わせ、岡山・広島・山口・鳥取・島根として集計しています。

本件に関するお問い合わせ先

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