株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都品川区　代表取締役社長 山口 文洋）が運営する、リクルート進学総研（所長：小林 浩）は、高校の教育改革に関する現状を明らかにするため、全国の全日制高校に対して、高大接続改革、新しい学習指導要領、キャリア教育、進路指導、学校改革に関する取り組みに対しての調査を実施いたしました。このたび調査結果がまとまりましたので、一部をご報告いたします。本調査によるリリースは「アクティブラーニング型授業」編、「高大接続改革」編、「専門職大学」編の計3つあり、本リリースは「アクティブラーニング型授業」編です。
※本調査は、『キャリアガイダンス』編集部とリクルート進学総研が隔年で実施している調査で今回で第20回目。
これまでは「高校の進路指導・キャリア教育に関する調査」の名称で、高校現場の実態を把握する調査として実施。
第20回目の今回は「高校教育改革」の視点から高校現場の実態を把握することを目的としました。

「アクティブラーニング型授業」の 導入状況

■90.4%の高校が「アクティブラーニング型授業」を導入
・2014年47.1%→2016年92.9%→2018年90.4% ・2016年以降の導入率は9割以上をキープ
■「学校全体で導入している高校」が、2014年の3倍以上に増加
・2014年8.7％→2018年29.3%
■「教員個人単位での取り組み」は、前回より10.4ポイント減少
・2016年51.1%→2018年40.7%

「アクティブラーニング型授業」の 取り組みによる変化

■変化のトップは「学びに向かう姿勢・意欲が向上した（49.1%)」
１位：学びに向かう姿勢・意欲が向上した（49.1%）
２位：教員の授業観が変わった（41.5%）
３位：主体性・多様性・協働性が向上した（37.9%）

「アクティブラーニング型授業」の 課題や改善点

■半数以上の教員が「教員の指導スキルの向上（58.6%）」と「教材開発や授業準備の時間確保（54.9%）」が課題と回答
１位：教員の指導スキルの向上（58.6％）
２位：教材開発や授業準備の時間確保（54.9％）
３位：評価手法の確立（46.6%）

【調査概要】

■ 調査目的：全国の全日制高校で行われている教育改革（高大接続改革、新しい学習指導要綱、キャリア教育、進路指導、学校改革に関する取り組みなど）の実態を明らかにする
■ 調査期間：2018年10月5日（金）～2018年10月27日（土）投函締切　
※10月31日（水）到着分までを集計対象とした
■ 調査方法：郵送調査。校長宛に調査票を送付
■ 調査対象：全国の全日制高校4703校
■ 集計対象数：1203件（回収率25.6%）

本件に関するお問い合わせ先

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