株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都品川区　代表取締役社長　山口　文洋）が運営するブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新婚生活実態調査」を全国で実施しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。

新婚生活に向けた消費行動

新婚生活に向けた消費を行うカップルの割合は昨年同様約7割。一方で購入費用が減少
■「インテリア・家具」「家電製品」の両方、またはいずれかを購入した割合は70.7％で、前年調査と同程度（17年調査 68.9％）。
■「インテリア・家具」「家電製品」の両方、またはいずれかの購入にかかった平均費用は52.1万円で、前年調査より4.3万円減少（17年調査56.3万円）。

新婚生活に向けた「インテリア・家具」の購入単価に変化の兆し。購入割合および購入アイテム数はほぼ変わらず、購入費用は前年調査より減少
■「インテリア・家具」の購入割合は59.4％で、前年調査と同程度（17年調査 58.9％）。
■「インテリア・家具」にかかった平均費用は28.4万円で、前年調査より3.2万円減少（17年調査 31.6万円）。
■購入した「インテリア・家具」の平均アイテム数は6.3個で前年調査と同程度（17年調査 6.0個）。
■「家電製品」の購入割合は59.9％で、前年調査と同程度（17年調査 59.7％）。
■「家電製品」にかかった平均費用は33.4万円で、前年調査と同程度（17年調査 33.9万円）。
■購入した「家電製品」の平均アイテム数は6.4個で、前年調査と同程度（17年調査 6.2個）。

新婚生活に向けたアイテム購入先に変化の兆し。インターネット通販を利用する割合が増加
■「インテリア・家具」の購入先において、変化の大きい上位3項目は、「インターネット通販」（4.9pt増加）、「ホームセンターの家具売り場」（4.0pt増加）、「インテリアショップ・家具専門店」（2.6pt増加）。
■「家電製品」の購入先において、変化の大きい上位3項目は、「インターネット通販」（3.4pt増加）、「家電量販店」（1.6pt増加）、「デパート・百貨店」（1.0pt減少）。

新婚夫婦の家計管理

約1割の新婚カップルが別々に家計を管理する「家計独立型」。共働き夫婦は生活費が独立している割合が高い
■夫婦の家計管理方法は、「家計共有型」が86.8％、「家計独立型」が9.8％。
■共働き家庭の家計管理の方法は、「家計共有型」が83.6％（主に妻が管理：46.8％、主に夫が管理：3.7％、二人で管理：33.0％）、「家計独立型」が14.2％。専業主婦（夫）家庭の家計管理の方法は、「家計共有型」が92.9％（主に妻が管理：89.5％、主に夫が管理：0.6％、二人で管理：2.8％）、「家計独立型」が2.2％。

「家計独立型」はライフスタイルもお互いのプライベートを尊重する傾向
■ライフスタイルに対する考え方において、「家計独立型」は「週末でもお互いそれぞれの予定を大切にしたい」「結婚してもお互いのプライベートを大切にしたい」が、「家計共有型」よりも高い。

【調査概要】

【調査方法】公募型アンケートパネルを対象にしたインターネット調査
【調査期間】2018年12月8日～2018年12月13日
【調査対象】全国の女性20歳～49歳のうち、直近1年以内に入籍した方（初婚、再婚含む）
【有効サンプル数】計4,123人
【集計方法】全国の婚姻件数（平成29年厚生労働省人口動態調査「妻の初婚/再婚・届出時の年齢（各歳）別」）に合わせてウエイトバック集計を実施。
※補正実施前と補正実施後とのサンプル数は下記の通り。

なお、上記4,123人のうち、初婚同士（本人、配偶者ともに初婚）は3,291人。
※補正実施前と補正実施後とのサンプル数は下記の通り。

【注意点】図表の構成比（％）は百分率で表示してあります。百分率は小数第二位を四捨五入してあるため、構成比の合計が100％にならない場合があります。また、図表の平均も小数第二位を四捨五入して表示してあります。
小数第二位を四捨五入している関係で、差分や合計値において、グラフ上の数値の単純計算と数値が異なる場合があります。
図表中の「ー」は回答なし、「0.0」は回答あり（表の単位に満たない）を示しています。

本件に関するお問い合わせ先

https://www.recruit.co.jp/support/form/