株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：野口孝広）は、注文住宅の建築者・検討者を対象に調査を実施しました。2014年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

【調査トピックス】

■家づくり全体の動向トレンドについて

・建築者（全国）の建築費用は平均2,804万円。対前年で127万円上昇。

・頭金は平均932万円、親からの贈与額は同332万円、二世帯住宅建築者の親からの贈与額は平均585万円 。 ※平均額は０円を含んだ額

■消費税増税前後でのカスタマー属性の変化について

・建築者（全国）のうち、増税前契約者の建築費用は平均2,843万円。増税後契約者に比べ、248万円高かった。

・建築者（全国）のうち、建て替え比率でみると増税前契約者の建て替えは22.1％。増税後契約者の18.3％に比べ、増税前契約者では建て替え比率が3.8ポイント高かった。

■多世帯住宅（※）の動向トレンドについて

・検討者（全国）における多世帯住宅の検討割合は23.4%。多世帯住宅の検討理由は「親の老後のことを考えたから」が最多。

・建築者（全国・多世帯住宅）のうち、「住居費や生活費が削減できた」子世帯は38.6%。「削減できた」と答えた子世帯のうち、一番高い削減金額の項目は住居費で平均で29,000円。 ※平均額は０円を含んだ額

（※）一住居あたりに二世帯以上の複数世帯で住んでいる住宅

■ZEHについて

・検討者（全国）におけるZEHの認知率は49.1％

・検討者（全国）におけるZEH認知者のうち、導入を「決めた＋検討している計」は49.0％。