人材開発方針

人材開発方針の考え方

リクルートグループでは、「価値の源泉は人」と考えています。

従業員に対するベースとなる考え方は「一人ひとりが成長を続ける」ことです。そのために「成長する機会を提供する」ことが人材マネジメントの役割です。国内リクルートグループでは、業務、自己啓発研修を通じて一人ひとりが成長する機会を提供することにコミットしています。

これまで社内で暗黙的に大切にされてきた価値観を「6つのスキル・4つのスタンス」として整理しています。評価や育成の場面では、特に「自分はどう考え、何をすべきだと思っているのか」を常に問う「圧倒的な当事者意識」を持つ人材となることを重視し、国内グループ会社で実践しています。

キャリア開発支援

リクルートグループでは、さまざまな制度を通じて従業員のキャリア開発を支援しています。

一人ひとりの主体的な想いを目標に結びつける「Will Can Mustシート」

従業員は、半期に一度「WCMシート」を記入します。これは、本人が実現したいこと（Will）、活かしたい強みや克服したい課題（Can）、能力開発につながるミッション（Must）の項目からなる目標管理シートです。

従業員一人ひとりが仕事を通じて実現したいこと（Will）を明らかにし、上長とすり合わせ、その実現のために何ができるか、どのようなことができるようになる必要があるか（Can）を確認した上で、何をすべきか（Must）を考えるサイクルを半年ごとに行っています。

組織全体で人を育てる「人材開発委員会」

「WCMシート」の「Can」にまとめられた強みや課題に対して、どのような仕事やポストが適切かを検討する場が「人材開発委員会」です。1年に2回、実施します。

特徴的なのは、一人のメンバーの人材開発の議論を、直属の上司（マネージャー・部長）だけでなく、隣のグループのマネージャー・部長などを含め、組織の全てのマネージャー・部長で議論することです。中長期的な視点で、グループや部を越えた組織横断で任用や配置、ミッション設定を検討しています。

自身の強み・弱みを自覚するサーベイ

従業員の能力開発を目的にサーベイを実施しています。

これは、従業員本人の自己評価だけでなく多面的なフィードバックを得ることで、強み・課題を改めて確認し、能力開発ポイントを設定することにも役立っています。

ミッショングレード制

年齢や入社年次に関わらず、任されるミッションのレベルとそのアウトプットによって報酬（給与・賞与）を決定する人事制度が「ミッショングレード制」です。これにより、スピーディーで柔軟な人材任用、ミッションの高低に応じた客観的な報酬決定、常に人材の最大活用が意識される風土が、維持・促進されています。

自らの意思による異動「キャリアウェブ制度」

各事業がイントラネット上で求人広告をアップし、従業員が自由に応募できる制度を導入しています。応募者と各事業担当者は面接を実施、双方の希望が合えばマッチングは成立し、元部署の上司は拒否権を持ちません。この制度により、従業員一人ひとりのキャリアにおける挑戦を後押ししています。

能力開発・スキル向上支援

選択型研修プログラム

リクルートグループでは、従業員が「自分自身の力で成長を実現していく」ことを支援するために選択型研修プログラムを実施しています。能力開発やスキル向上のためのさまざまなプログラムを用意しています。

例えば、一人ひとりの志向やキャリアデザインに合わせて、ロジカルシンキング、マーケティング、アカウンティング、リーダーシップなどの講座に任意で申し込むことができます。

大切にする価値観

1960年に日本で創業して以来、国内グループ会社では「価値の源泉は人」と考えており、バリューズ（大切にする価値観）が従業員の中で培われ、一連の人材マネジメントプロセスにおいて大切にされています。

• 採用: リクルートが大切にする価値観を備え持つ人材を採用しています。
• 育成：従業員の中で、大切にする価値観が醸成されるよう、さまざまなプログラムを行っています。
  例：Will Can Mustシート（ページ上記参照）、Ring、Forum
  リーダー研修、各種Off JT
• 卒業：2020年3月期の国内グループ会社における離職率は9.1% ※1でした。これは、終身雇用の文化が強い日本においては高い数値と思われがちですが私たちはこの数字を悲観的には捉えていません。リクルートグループで培われた経験や知見、価値観を活かしてリクルートグループ外で活躍する人材を多く輩出することは、結果的に社会に新しい価値を創造し、貢献していくことにつながると信じているからです。

象徴的な事実として、国内グループ会社では、 従業員の間で「退職」という言葉は使われず、代わりに「卒業」という言葉が使われています。

※1： 2020年3月時点

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