株式会社リクルート (本社：東京都千代田区　代表取締役社長：北村吉弘）の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターでは、新築分譲マンション市場の実態をつかむために、東海圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を、2004年より実施しております（09～16年は調査中断）。この度、2020年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告いたします。

調査概要

• 調査目的
  東海圏新築分譲マンション契約者の購入物件・購入行動・購入意識など購入動向を把握する
• 調査対象
  ▽2020年1月～2020年12月の東海圏(愛知県・岐阜県・三重県)新築分譲マンション購入契約者
  ※2020年1月～2020年12月の契約者の確認方法…回答票に契約書等（契約日・物件所在地が確認できる書類）コピーの添付を依頼（調査協力依頼①③の方のみ）
• 調査方法
  ▽協力依頼
  ①東海圏各種メディアを通して調査対象者へ協力依頼
  └電車内広告／SUUMO新築マンション／SUUMO（Web）／スーモカウンター／インターネット広告
  ②マンション分譲会社での契約会などを通して調査対象者へ協力依頼
  ③調査対象の入居済み新築マンションに、協力依頼書と調査票を投函
  ▽調査方法
  ①はWeb調査
  ②③はWeb調査と郵送調査の併用
• 集計対象期間
  2020年1月～2020年12月
• 集計数
  計379件
  ▽東海圏での調査は2004年から始まったが、調査中断などの理由でサンプルが少ない年がある。そのため、集計対象年度は2003～2008年、2017年～2020年とした。
  ▽経年のデータについて…年によって調査方法や対象の物件種別は異なるが、各年とも新築マンション契約者のサンプルのみで集計している。また、基本的には調査開始以降全てのデータを掲載しているが、途中から調査するようになった設問もあるため、経年データの開始年は設問によって異なる。
  ▽2003年～2006年は、全住宅購入契約者を対象とした調査（項目は全物件種共通）を一次調査、新築マンション契約者のみを対象とした調査を二次調査として実施。2007年からは一次・二次をまとめ、一括で実施。2009年4月からは調査対象を新築マンション契約者のみに限定して、調査を実施している。