2021年度の「DX人材」確保の必要性は41.6%で、2020年度を15.4ポイント上回る ｢社内のデジタル化｣の取り組みが多数。従業員規模別、業種別、地域別でも分析

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）は、「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021）」を実施しました。今回、DXに関する項目も聴取しており、第1弾としてまとめましたので、ご報告いたします。

「DX人材」確保の必要状況について

■2020年度では「わからない」が28.6％ではあるものの、「必要だった」が26.2％で、「必要ではなかった」は45.2％である。
■2021年度では、2020年度と同様に「わからない」が26.7％ではあるが、「必要である」は41.6％と2020年度よりも15.4ポイント上回っている。

「DX」取り組み状況（2021年10月時点）、取り組み開始時期

■「DX」の取り組み状況（2021年10月時点）について、「取り組んでいる」のは54.0％。
■取り組んでいるものは、「社内のデジタル化」が最も多く42.8％で、「事業サービスのデジタル化」は27.8％である。

「DX」の認識状況について

■人事担当者へ「DX」についての認識では、「良く知っている」14.7％、「まあ知っている」41.5 %と、半数以上が知っている（「知っている・計」56.1％）だが、「あまり知らない」29.5％、「全く知らない」は14.3％である。
■「DX」はどのようなものかを聞いたところ、わからないなども含めて、DX推進の重要性や取り組む必要性など幅広さが見られる。

従業員規模別）「DX人材」確保の必要状況について

■2020年度では、「必要だった」が最も高い従業員規模は「1000人以上」の47.8％で、次は「300〜999人」の33.8％と、従業員規模が大きくなるにつれて必要性が高い傾向が見られる。
■2021年度では、「必要である」は、2020年度と同様に「1000人以上」の57.8％が最も高いが、全従業員規模で「必要である」が2020年度よりも増加傾向が見られる。その中でも増加幅がより大きい規模は、「30〜99人」（19.6ポイント）と「300〜999人」（19.2ポイント）である。