株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、すべての人の自分らしい人生を応援するため「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めております。このたび、新築分譲マンション、新築一戸建て検討者を対象に、コロナ禍中の住宅に求めることの変化をテーマとして調査を行いました。2021年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

新築分譲マンション、新築一戸建てともに、「通信環境」「換気」「遮音性」「省エネ」などの基本性能・快適性に関する設備・仕様が今後定着していくと予想される。

• 「通風・換気性能に優れた住宅であること」「通信環境が充実していること」「遮音性に優れた住宅であること」「省エネ性（冷暖房効率）に優れた住宅であること」などの『基本性能・快適性』関連項目は、今回のコロナ禍でその必要度が増し、コロナ禍が収束した後も必要度の水準が高い（永続度が高い）項目である。
• 「窓を開けずに換気ができるウイルス除菌システム」などの『除菌・非接触』関連項目の多くは、今回のコロナ禍でその必要度が増したが、コロナ禍が収束した後の必要度の水準は平均以下の比率にとどまっている。（永続度は相対的に低い）

ZEH（Net Zero Energy House）の認知率（「名称認知・計」）は4割程度 。

• ZEHの「内容認知・計」（「言葉も内容も知っていて、関心がある」+「言葉も内容も知っているが、関心はない」）は2割強。

ワークスペースより収納の「多少費用が上がっても欲しい」の比率が高い（新築分譲マンション）

• 提示したワークスペースの各プランについて「多少費用が上がっても欲しい」という比率はすべて5%前後にとどまるのに対して、収納では「多少費用が上がっても欲しい」の比率が1割を超えるプランが2つあり、ワークスペースよりも収納への要望が高いことがわかる。