2024.12.17クルマ
ユーザーが最も注目した中古車は、「ホンダ ステップワゴン」 中古車ならではのコスパやタイパメリットが高額モデルにも影響を拡大
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株式会社リクルート
株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘)が企画制作する中古車情報メディア『カーセンサー』では、中古車の購入実態について詳細に把握するために、過去1年間に中古車の購入を検討した人に対して「カーセンサー中古車購入実態調査2022」を全国(沖縄県を除く)で実施しました。このたび調査結果がまとまりましたのでご報告します。
『カーセンサー』統括編集長 兼 リクルート自動車総研所長
西村 泰宏(にしむら やすひろ)
リクルートに新卒で入社。2015年より自動車領域の編集に従事し、『カーセンサー』本誌およびネットなどコンテンツ全体のデスク業務を担当。2017年4月に『カーセンサー』編集長就任。2018年4月よりリクルート自動車総研の所長(現職)、2021年4月より『CarsensorEDGE』編集長(現職)を兼任。現在は統括編集長として、本誌、ネットから動画、イベントまで多岐にわたるコンテンツプロデュースを統括している。社外では、2022-2023日本カー・オブ・ザ・イヤー実行委員として活動中。
コロナ影響1年目の2020年調査では購買行動そのものが停止してしまった期間もあったため、マーケット全体は一時的に縮小。2年目の2021年はその反動もあってか大きく市場規模が拡大しました。そして、3年目となる2022年は、昨年の急激な拡大から一転して落ち着きをみせたのか、規模としては縮小しています(掛け合わせとして用いる国勢調査の人口減少も影響)。一方、引き続き微増ですが単価は上がっており、「200〜250万円」で購入する層が特に上昇しています。「50〜100万円」での購買も一定のシェアを維持していることから、従来のリーズナブルな中古車を求める層と、それ以外の新車購入も十分視野に入る予算で中古車を購入する層と大きく2つに大別できます。
まだまだ完全収束とは言い難い新型コロナウイルス感染症ですが、購買行動及びその意思決定プロセスにおいては少しずつコロナ前に戻り始めている部分も見えています。まず、購入されているボディタイプですが、30代40代を中心に減っていたミニバン人気が回復傾向に。コロナ禍ではそもそも帰省しないというケースが増えたと思いますが、それに伴い3世代など多人数で乗車する機会が減りました。また、休日に友人や友人家族などを乗せて多人数で一緒に移動する機会も減っていました。結果として、ミニバンなど乗車人数が多いボディタイプは2020年、21年の過去2年で減りました。代わりに、少人数で乗りドライブやクルマいじりなど個別の活動として楽しむことができるスポーツカー(クーペ・オープン)のニーズが上がった2年でした。そのより戻しが見られており、少しずつコロナ前の日常を取り戻しているのか、2019年水準までミニバンのシェアが戻ってきています。また、この1年はノア・ヴォクシー、ステップワゴン、シエンタなど、各種人気のミニバンがフルモデルチェンジしたことにより、乗り換えによって起きた流通量や価格の変化が購入を後押ししたことも影響しているでしょう。また購入までの検討期間は、調査開始以降最も短い日数となった2020年、21年の過去2年から、2.3日間長くなりました。コロナで可能な限り検討行動がオンライン化されていた部分が、少し実車を現地に見に行く、いくつか比較検討する、などの行動として戻ってきたと推察されます。
世代別に見ると引き続き30代が「174.2万円」、20代が「165.0万円」と購入単価が高く、全体の伸びを牽引しています。平均の乗車期間も20代が「3.9年」、30代が「5.7年」と全体平均を引き下げて乗り替えサイクルを早めています。今後も人口が減少していくことは変わりませんが、特に「単価やサイクル」を中心とした若者の購買行動に着目すると、市場全体を活性化させる鍵がありそうです。
調査データをご使用いただく際は、下記クレジットをご記載ください。
出典:「中古車購入実態調査2022」リクルート調べ
データを加工してのご使用はお控えください。グラフデザインの再作成は可能です。
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