株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）は転職活動中の個人に調査を実施しました。社会の変化が激しくなる中、転職活動をしている個人は実際にどのような観点で活動をしているのかを明らかにします。特に、昨今関心が高まっている賃金への考え方も調査しており、金銭報酬は大切である一方、転職時の年収が同水準、もしくは下がっても、将来的に年収が上がる可能性があれば転職を検討できる、という結果も得られました。調査期間は2022年12月13日（火）～12月14日（水）です。以下、1,040人の回答結果の概要を報告します。

転職時に年収が下がっても、将来的に上がる可能性があればよいと考える個人も
会社の将来性不安だけでなく、責任ややりがい、成長環境を求め転職活動を始める傾向

HR統括編集長　藤井薫解説サマリー：

今回の調査結果からは、転職活動者が短期の年収アップ（賃金上昇）だけでなく、中長期のキャリアを見据えて、転職先を探していることが明らかになりました。

「より責任とやりがいのある成長環境で、やりたい仕事に没頭し、プライベートの時間を大切にしながら、ありたいキャリアを描く。そのために年収が一旦下がっても、将来上がる可能性があれば転職したい」…。

このように考える転職活動者が4割近く存在することは、賃金の多寡が採用の成否を決すると諦めている企業にとって、見逃してはならない事実だと思います。転職活動者にとって金銭報酬は重要ですが、それ以外にも、機会報酬（仕事や働き方の選択権）、成長報酬（ジョブアサイン、リスキリング）、意味報酬（パーパス、貢献実感）といった、多様な報酬が不可欠です。

中長期を見据えた転職活動者に、「持続可能な賃金上昇の可能性とキャリアの機会」をどう提供できるか。円滑な労働移動を目指す日本型雇用にとっても、再興の好機と言えるでしょう。

調査概要

調査方法：インターネット調査
調査対象：転職活動中の方
有効回答数：1040人
調査実施期間：2022年12月13日（火）～12月14日（水）
調査機関：インターネット調査会社