2024.11.18しごと
企業の給与制度に関する調査2024
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しごと
株式会社リクルート
株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘、以下リクルート)は、新型コロナウイルスの感染拡大から 3年経った今の旅行の在り方の変化や雇用動向を解説いたします。人や地域を生かす取り組みや兆しについてもお伝えします。
国内宿泊旅行におけるグループサイズは縮小傾向にあり、旅行の個人化は既に起きていました。それがコロナ感染拡大に伴い、一気に加速したとみられます。2021 年度に実施された国内宿泊旅行のうち、「夫婦二人での旅行」が 27.4%。次いで「一人旅」は 20.1%で過去最高値となっていました。
国内宿泊旅行の動向形態(単一回答/延べ宿泊旅行件数ベース)
出所:「じゃらん宿泊旅行調査」(リクルートじゃらんリサーチセンター調べ)
旅行が個人化することによって、旅行に求めるものが「みんなが好きな旅」から「私が好きな旅」に変化しつつあります。すると、聖地巡礼やアドベンチャーツーリズムのように、旅行者はやりたいことが一つでもあれば、旅に出やすくなります。コロナ禍を経て、『量から質へ』という戦略転換が各観光地、宿泊施設で強く求められている今、旅行の高付加価値化への挑戦も始まっています。 地域の観光を盛り上げることは、地方創生につながるともいわれ、コロナ禍で一度、止まってしまったインバウンド需要も今後、拡大していくことが予想されます。一方で、コロナ前は、オーバーツーリズムが発生し、旅行需要の多寡が発生していました。
このような経緯などもあり、観光旅行業界で注目されているのがサステナブルツーリズムです。これは地域における「経済」「社会・文化」「環境」の 3 つの観点を共存させつつ、旅行者を迎え入れる、旅の在り方です。日本全体で観光の力を活用しながら、持続的な地方創生を実現するためには、それぞれの観光資源を生かした「地域の魅力づくり」をした上で、その魅力を体現する「人を育てる」ことが必要となるでしょう。
出所:リクルートじゃらんリサーチセンター「とーりまかし」vol.68
https://jrc.jalan.net/wp-content/uploads/2022/05/Vol68-X4_all.pdf
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