株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）は、企業で働く人事担当者5,048人を対象に、人材マネジメントをテーマとしたアンケート調査を実施しました。本リリースでは、人材育成・能力開発における具体的な取り組みと企業の生産性や離職率との関係などを解説します。調査期間は2023年3月29日（水）～2023年3月31日（金）です。

人材育成・能力開発について従来のやり方を見直す必要性を感じている企業が半数以上
～加速する必要なスキルの高度化・多様化、求められる育成・能力開発体制の見直し～

解説者：リクルート　HR横断リサーチ推進部　マネジャー／研究員　津田 郁

昨今、「人的資本経営」が注目を集めており、政府の「骨太の方針」においても「人への投資」が掲げられています。今回、企業の人材育成・能力開発の実態を調査した結果、「従来のやり方を見直す必要性を感じている」と答えた企業は半数超。その理由として最も割合が高かったものが「仕事を遂行するために必要なスキルの多様化」でした。「リスキリング（学び直し）」「スキルのアップデート」への課題意識が強くなっている現状が見てとれます。
しかしながら、実際にやり方の見直しができている企業は約3割にとどまっています。見直しができている企業は、3年前と比較して能力開発費を増加させており、「生産性」「離職率」などにもプラスの影響が表れているようです。ただし、やみくもに能力開発費を増やせば良いわけではないと考えています。組織としてありたい姿を描き、そのために必要な組織能力を定義することが前提。その上で従業員にどのようなスキルを磨いてもらう必要があるのか、さらには従業員本人たちがどのような成長やキャリアを描いているのか、対話をしながらデザインしていくことが重要です。ビジネス環境の変化はもちろん、働く個人の価値観の多様化も見据え、人材育成・能力開発に取り組んでいく必要があると言えるでしょう。

人材育成・能力開発について、制度を変えたり、従来のやり方を見直す必要性を感じている企業は半数以上

人材育成・能力開発について、「制度を変えたり、従来のやり方を見直す必要性を感じている」と答えた企業は半数以上に達しました（強く感じている＝13.7％、やや感じている＝37.4％、計51.1％）。
そして、「見直しが必要」と答えた企業のうち、約半数は「まだできていない」状況（できていない＝14.0％、あまりできていない＝32.8％、計46.8％）。制度改定や見直しができている企業は3割未満にとどまっています（できている＝4.5％、ややできている＝23.7％、計28.2％）。
人材育成・能力開発について見直しの必要性を感じていながら、実施に至っていないという企業が多数であるという問題が浮き彫りとなっています。

調査概要

調査方法：インターネット調査
調査対象：全国の人事業務関与者（担当業務2年以上）
有効回答数：5,048人　※ただし、従業員規模30人以上の企業に勤める2,761人を集計対象とした。
（従業員規模30～99人：753人、100～299人：605人、300～999人：540人、1,000人以上：863人）
調査実施期間：2023年3月29日（水）～2023年3月31日（金）
調査機関：インターネット会社