株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）は、グリーントランスフォーメーション（以下、GX）に関する求人と転職の動向についてまとめましたのでご報告いたします。新しい分野である「GX」は、関連する求人が多岐にわたるため定義が難しく、定量的なデータとして取得するのが難しい状況でした。今回、『リクルートエージェント』の求人データから独自にGXに関する求人を定義し、テキストマイニング技術を用いて定量分析を行いました。これまで定量的に示すことが難しかったGX求人に関する動向と今後の見通しを、この分野に2010年から注力し担当している『リクルートエージェント』のコンサルタント羽田野 直美が解説いたします。

外部労働市場からの人材確保と内部労働市場の活性化、両輪の対応が必要。
2016年からの求人動向の変遷を解説

解説者：羽田野 直美  （国家資格キャリアコンサルタント）
大学にて電気化学を専攻し、電池メーカーに入社。電池の研究開発に従事。2004年、リクルート（旧リクルートキャリア）へ転職し製造業領域担当のキャリアアドバイザーに。2010年より製造業（化学、環境・エネルギー、電機）を中心としたハイキャリア・グローバル領域のコンサルタントを務めている。2018年からは製造業に限らず、「環境・エネルギー・サステナビリティ」を中心に、リーダーからディレクタークラス、また高度専門職のキャリアコンサルティングに従事。

概要：GX求人は、2020年度から急激に伸長し、6年で5.87倍に。一方で転職者は3.09倍にとどまる

『リクルートエージェント』における「GX求人」（定義は最終ページに記載）の推移をみると、2016年度を1とすると2022年度では5.87倍だった。特に2020年度からの伸びが顕著であり、今後も求人は増加すると考えられるが、実際の転職者は3.09倍であり求人の増加に対して伸び幅が小さいのが現状だ。

企業が求めるスキルを全て備えている方は市場には少ない。だからこそ、活躍の可能性のある方・素養のある方を採用し事業を推進していく覚悟が必要だ。GXに関連するポジションは、民間企業出身ではない国際NGO・NPOや国際機関出身者が活躍している事例もある。GXに関連する事業は、1～2年ですぐに成果が出るわけではないからこそ、取り組んでいた企業とそうでない企業で数年後に差が出ることになるだろう。長期プロジェクトが多い中で、人材が採用できず事業が進まないという事態は、国際社会での日本の遅れを加速させてしまうため、いかにGXに関わる人材を増やしていけるかが喫緊の課題だ。次から、2016年度以降の社会の動きとGX求人の傾向、今後の見通しを解説していく。

調査概要

調査方法：『リクルートエージェント』求人データのテキストマイニング
調査対象：『リクルートエージェント』求人データ
調査実施期間：2023年6月～8月
調査機関：リクルート