株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、全ての人の自分らしい人生を応援するため「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めています。このたび、注文住宅の建築者・検討者を対象に調査を行いましたので、調査結果の一部を抜粋してご報告致します。 

※その他の調査結果については下記リンクよりご覧ください。 https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20231116_housing_02.pdf

調査トピックス

■注文住宅建築者（全国）のZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）※認知率は79.5％。前年より2.1ポイント増加し、過去最高に。
■ZEH認知者のうち、導入を検討した人は69.0％、導入した人は39.2%でいずれも過去最高。特に導入率は前年比＋13.9ポイントの大幅増。
■ZEH導入による毎月の光熱費削減の実感額は、平均7,754円。
■2025年度省エネ基準適合義務化の認知率について、内容まで理解している検討者（全国）は 15.5％。2030年度ZEH水準義務化の認知率について、内容まで理解している検討者（全国）は15.8％。
■建築者（全国）が建築する際に重視した条件について、直近3年間での増加が多い順に、「太陽光発電を搭載すること」が5.1ポイント、「ZEHであること」が4.5ポイント、「断熱性・気密性に優れていること」が3.6ポイント増加。いずれの項目も過去最高となった。

※ZEH（ゼッチ）（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは「外壁や窓など外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支をおおむねゼロとすることを目指した住宅」です。

SUUMO編集長 兼 SUUMOリサーチセンター長の解説

ZEHの認知率は2014年の調査開始以来、過去最高となっており、今では注文住宅建築者の約8割が認知するまでに至りました。また、ZEH認知者のうち、過去最高となる約4割が建築時に実際にZEHを導入していることが分かりました。これは計算すると全体の約3割がZEHを導入していると考えられます。
注文住宅建築時に「太陽光発電を搭載すること」、「ZEHであること」、「省エネルギー性に優れていること」といった省エネに関する条件を重視する人は増加しています。また、2025年度に新築時の省エネ基準適合義務化、遅くとも2030年度までに省エネ基準がZEH水準に引き上げられますが、これについても検討者の約15％が内容まで理解しており、省エネやZEHへの意識は徐々に上昇してきていると言えます。
なお、ZEH導入による毎月の光熱費削減の実感額は平均7,754円で、単純計算すると年間で9万円以上のコスト削減効果が期待されます。昨今のエネルギー価格高騰に伴い光熱費が上昇する状況下、経済的メリットが見込まれ、また快適性も増すことから、今後もZEHの導入率は伸びていくものと見ています。
リクルートSUUMO編集長　
SUUMOリサーチセンター
センター長　池本 洋一

調査概要

調査方法：インターネットリサーチ調査対象：下記条件を満たすマクロミルモニターかつ20歳以上の男女個人
【建築者】1年以内に一戸建て（新築・建て替え注文住宅）を建築（竣工ベース）した人
【検討者】今後2年以内に一戸建て（新築・建て替え注文住宅）の建築を検討している人
有効回答数：スクリーニング：295,703サンプル／本調査：3,549サンプル（全国）
調査実施期間：スクリーニング調査・本調査：2023年7月28日（金）～8月8日（火） 
調査機関：株式会社マクロミル