株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）のより良い就職・採用の在り方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：栗田 貴祥）は、就職みらい研究所学生調査モニターの大学生・大学院生を対象に「就職プロセス調査」を実施いたしました。このたび調査結果がまとまりましたので、一部を抜粋してご報告申し上げます。

3月卒業時点で、入社後の配属先が確定している学生は46.9％
入社を決める前までに配属先が確定していた学生は20.3％

内定承諾後に配属の希望を伝えなかった学生の約6割が「希望を伝える機会がなかった」と回答

今回は2024年卒学生の3月卒業時点での調査データを基に、入社後の配属に関する状況について報告します。卒業時点で配属先が確定している学生は、就職確定者のうち46.9％でした。配属先確定時期を聞くと、「入社後」が31.4％で最も高く、「入社を決めた後～入社前まで」が29.8％と続きます。入社を決める前までに配属先の確定を希望する学生の割合は約4割である一方、実際にその時期までに配属先が確定している学生の割合は約2割という結果になりました。配属の希望に関する就職確定先への伝達機会について、内定承諾後に希望を伝えた学生のほとんどが「希望を伝える機会があった」一方で、内定承諾後に希望を伝えなかった学生の約6割が「希望を伝える機会がなかった」と回答しています。卒業時点で配属先が決まっている学生に、配属意図についての説明があったかどうかを聞くと、組織・事業の観点から説明を受けた学生は59.1％、自身のキャリア・成長の観点から説明を受けた学生は43.9％という結果でした。コース別採用や職種別採用に対する考えや感想のコメントの中には、配属先が明確な状態で選考を受けた方が納得感につながるという声がある一方で、自身で認識できない適性を企業側にも見てもらいたいと期待する意見もありました。内定承諾後のフォローのタイミングや入社直後の新入社員とのコミュニケーションの中で、例えば本人の適性をどのように判断したのかも含めて配属意図を丁寧に説明するなど、対話を積み重ねることが入社後の活躍や早期の離職防止につながり得ると考えます。

調査概要

調査方法：インターネット調査
調査対象：2024年卒業予定の大学生および大学院生に対して、『リクナビ2024』にて調査モニターを募集し、モニターに登録した学生4,563人（内訳：大学生3,573人/大学院生990人）
有効回答数：大学生 964人/大学院生 331人
調査実施期間：2024年3月15日～3月18日
調査機関：就職みらい研究所