株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）では、2013年より毎年、全国の15歳～64歳の就業者約5,000人～12,000人を対象に仕事に関するアンケート調査を行っています。本レポートでは11年分の経年データを基に、働く人の喜び実感の状況やその影響要因の変化について報告いたします。なお、2023年調査の調査期間は、2023年12月22日（金）～2023年12月27日（水）です。詳細はレポート本編をご参照ください。

「働く喜び調査2013―2023年の変化」レポート概要

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https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20240423_work_04.pdf

解説者：リクルート　HR横断リサーチ推進部　研究員　菊池 満帆

今日、労働市場においてウェルビーイングへの関心が高まっています。リクルートは2013年から個人の「働く喜び」に関する調査を実施し、11年分の経年データが集まりましたので報告させていただきます。
今回の調査で、「働く喜び」を必要とする人が毎年約8割以上いるにもかかわらず、実際に「働く喜び」を感じている人は約4割にとどまり、11年間あまり変化していないことが分かりました。
一方で「働く喜び」を構成する各項目の実感割合は少しずつ変化が見られます。
「思い続けてきた希望がかなえられている」「仕事の内容に見合った収入を得ている」といった自己実現や労働条件などに関連する一部の項目では実感している人の割合が増加傾向にあり、「職場に自分の居場所がある」といった自分の役割や居場所に関連する一部の項目は減少傾向にあることが分かりました。働き方改革の後押しもあり、各企業で働く環境の整備や労働条件の改善が進んだ一方で、組織への帰属意識や、上司と部下、同僚同士の信頼関係がやや希薄になりつつあると言えるかもしれません。
日本型雇用が転換期を迎え、今後、働く個人の価値観もますます多様化していくことが予想されます。
信頼関係をベースとし、個人が役割や居場所があると実感できる職場をデザインすることで、より良い職場の未来が描けるはずです。企業においては働く個人の喜びと、企業の成長を両立する職場の在り方を見つめ直すことが重要なのではないでしょうか。

調査概要

調査方法：インターネットモニター調査
調査対象：全国の15歳～64歳の就業者
調査実施期間・有効回答数：
2013年12月12日～12月17日　11,264人
2014年12月11日～12月17日　11,839人
2015年12月17日～12月21日　5,503人
2016年12月15日～12月21日　5,583人
2017年12月14日～12月19日　5,624人
2018年12月13日～12月17日　6,983人
2019年12月12日～12月17日　5,467人
2020年12月23日～12月28日　9,350人
2021年12月22日～12月27日　7,699人
2022年12月22日～12月27日　7,461人
2023年12月22日～12月27日　6,257人
調査機関：インターネット調査会社