株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）は、「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査」を実施しました。第二弾の今回は、人的資本経営において欠かせない視点である、「働く個人にとってのキャリア自律」「従業員の人材開発」の課題について分析しました。第三弾以降は、本テーマにおいてどのような打ち手が考えられるのか、分析・解説をしていく予定です。

解説：HR統括編集長 藤井 薫
調査・分析：HR横断リサーチ推進部 研究員 水野 理哉

日本的雇用慣行の転換を背景に「キャリア自律」の重要性が高まっています。これまでの長期雇用保障に代わる「エンプロイアビリティ（雇用される能力）」を高める責任を、個人と会社が共有し、両者がキャリア開発に向き合い高めていくことは、人的資本経営において重要な視点です。今回の「働く個人にとってのキャリア自律の実態と企業が抱える課題」に関する調査から見えてきたポイントは以下の3つです。

調査概要

「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査 2024」
【個人調査】
調査方法：インターネット調査
調査対象：就職活動中の学生、20代～60代の求職者を含む働く個人
有効回答数：1,033
調査実施期間：2024年3月23日～3月25日
調査機関：株式会社マクロミル
【人事調査】
調査方法：インターネット調査
調査対象：採用、人材育成・研修、人事制度の構築や運用を主の業務とする人事担当者
有効回答数：1,038
調査実施期間：2024年3月23日～3月25日
調査機関：株式会社マクロミル

「就業者のキャリア自律・キャリアオーナーシップに関する調査2023」
調査方法：インターネット調査
調査対象：2023年1月時点の19～74歳の就業者・就業意向のある非就業者
有効回答数：10,071
調査実施期間：2023年1月31日～2月6日
調査機関：株式会社マクロミル