株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関である『SUUMOリサーチセンター』（センター長：池本 洋一）は、全ての人の自分らしい人生を応援するため「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めています。このたび、2023年度（2023年4月～2024年3月）に賃貸住宅へ入居した方の動向調査を実施いたしました。全国（※一部地域を除く）における賃貸契約者の動向を一部抜粋してご報告します。

調査トピックス

・魅力を感じるコンセプト住宅は「防災賃貸住宅」が35.1％、「ZEH賃貸住宅」が23.0%
・住まい探しの際に「ハザードマップ」を利用した割合は40.2％。この割合は、東北・首都圏・東海で、他エリアと比べて高い
・「ZEH賃貸住宅」の魅力点として経済的メリットを挙げる割合が一番多いが、「停電など災害時に強い」ことを挙げる割合も半数近く見られる

SUUMO編集長 兼 SUUMOリサーチセンター長の解説

近年、地震被害や水害、それに伴う停電が多く発生しています。こうした地震や気候変動に対する賃貸住宅居住者の意識が、色濃く出た調査結果だと思います。 まず、気候変動による災害リスクへの対策意識の顕在化です。「防災賃貸住宅（備蓄倉庫・蓄電池などの災害対応力の充実）」に魅力を感じる人が多いという結果のほか、4割が住まい探しの際に「ハザードマップ」を利用していることが分かりました。特に、過去に大規模災害を経験した地域や今後リスクが高いとされるエリアで、その傾向が顕著です。(p.3) また、猛暑などの気候変動を身近に感じる中、断熱・省エネへの関心も高まっているように思います。「ZEH賃貸住宅（高い断熱性能を持ち、省エネ性の高い設備と太陽光発電などの設備を搭載した住宅）」の魅力として「光熱費が抑えられる」という経済的メリットを挙げる人が一番多い結果でしたが、経済的メリットに加え「太陽光発電や蓄電池を活用することにより、停電など災害時に強い」ことを魅力と考えている人も半数近くいることから、防災への意識も見受けられます。(p.4) このような入居ニーズを考えると、新築だけでなく賃貸住宅を含めて、防災・減災設備の充実や、省エネ化や再エネ化に取り組んでいくことは、オーナー、入居者双方にとって有益であると考えます。
リクルートSUUMO編集長 SUUMOリサーチセンター長
池本 洋一

調査概要

調査目的
2023年度（2023年4月1⽇〜2024年3月31日入居）に賃貸物件を契約した人の行動実態やニーズを把握すること
調査対象
【スクリーニング調査】
性・年代：18歳以上のマクロミルモニタの男女　　排除業種：調査業、広告代理業
地域：北海道／東北／北陸／首都圏／関西／東海／中国／四国／九州 　　　※茨城県、栃木県、群馬県、山梨県、長野県は対象外
【本調査】
下記条件を満たすマクロミルモニタの男女個人
1. 現在の居住形態が「賃貸」である　2. 現在の「賃貸」住宅への入居時期が2023年4月1日～2024年3月31日である  3. 現在の「賃貸」住宅の物件選びに関与した　4. 回答者本人が調査業・広告代理業ではない
調査方法
インターネットによるアンケート調査
調査期間
スクリーニング調査：2024年5月30日（木）～2024年6月21日（金）
本調査：2024年6月7日（金）～2024年6月25日（火）
有効回答数
スクリーニング調査：251,773サンプル　本調査：3,997サンプル
調査実施機関：株式会社マクロミル
調査結果を見る際の注意点：％を表示する際に小数第2位で四捨五入しているため、差分や合計値において、単純計算した数値と一致 しない場合がある