「まだ、ここにない、出会い。より速く、シンプルに、もっと近くに。」というミッション実現を目指して、さまざまなサービスを運営しているリクルート。就職・転職といった仕事探しを支援するサービスも、さらにシンプルに、スピーディに、そして一人ひとりに寄り添ったサービスへと進化させたいと考えています。例えば、自分にぴったりの仕事がこれまでよりも速く見つかり、入社決定までのプロセスももっとシンプルになったら…そんな声に応えるために欠かせないのがAIをはじめとするテクノロジーの活用です。テクノロジーの進化に向き合い、人材領域のプロダクト責任者である山口が今、どのようなことを考えているのかについて聞きました。

―人材領域のプロダクト開発に関わることになったきっかけや、現在の役割について教えてください。

2005年にリクルートに転職して5年間は、アルバイト・パートの求人情報サイト『タウンワーク』を中心とした人材領域の企画職を経験しました。その後、飲食・旅行や業務支援サービスなどの担当を経て、2018年10月より人材領域を再び担当することになり、現在は国内全体の人材領域のプロダクトマネジメントを担当しています。

気づけば、人材領域に携わって10年が経とうとしています。「仕事探し」は生活や人生に大きな影響があると考える人も多く、サービスの開発においては、その責任の重さを日々感じています。例えばサービスの仕様変更を検討する場合には、さまざまなデータをもとに判断しているのですが、「この機能は大半の方は満足していて、不満と答えた方は少数なので、このままでいいだろう」と言えるようなものではありません。この機能を使ってくださっているのはどんな方で、どういう目的で使っているのか。丁寧に想像力を働かせ、直接ヒアリングも行いながら、求職者一人ひとりの仕事探しの背景やニーズを考えることが大切だと思っています。こうした心構えで、一つひとつのプロダクト作りを進めています。

―人材領域のサービス開発において、どのような課題を感じていますか？

働く目的は100人いれば100通りあると思うんです。ただ、共通して解決すべきことは、自分に合った仕事が分からない、1日でも早く働き始めたいのに応募から面接まですごく時間がかかる、など、仕事探しにまつわる「不（不満、不便、不安）」だと考えています。こうした不を解消し、より〝便利！”と思ってもらえるサービスを提供していきたいですし、願わくば、一人ひとりが好きなこと・得意なことに時間をかけられる状態に少しでも近付いていけたらと思っているんです。

そのためには、仕事を探し始めるときに自分の希望や強みを理解してくれている人に相談できることや、面接日程の調整等にかかっている手間をできる限り減らすことが大切だと思っています。しかし、人が丁寧に伴走することで、一人ひとりの希望に応えていくようなサービスをより多くの方に届けるには、限界がある。多様な価値観や希望に合ったきめ細やかなサービスを提供する手段のひとつとして、テクノロジーにはとても可能性を感じているんです。例えば、チャットを用いて対話しながら個人の希望を棚卸して整理するなど、テクノロジーの強みを活かすことで、より多くの方に対して、もっと一人ひとりに寄り添うサービスを提供できるのではないか。日本で長年、人材マッチングビジネスを運営してきたリクルートだからこそ、テクノロジーを活用することで、求職者の仕事探しにおけるさまざまなニーズ、仕事探しのプロセスにおける不の解消を実現したいと考えています。

―2023年1月～3月にかけて、HRテクノロジー活用をテーマに、有識者の方々との意見交換の場を設けました。なぜこのような場を設けようと思ったのでしょうか？

リクルートは、日本において60年以上、人材マッチングビジネスを運営してきました。ただ、仕事探しの領域においてはまだまだたくさんの課題があると思っています。例えば、私たちが2022年9月に発表した調査「就業者の転職や価値観等に関する実態調査2022」では、転職活動開始から入社までの期間は、20代の転職者平均で3.5ヶ月、50代では4.2ヶ月かかっているというデータがあります。仕事を選ぶ上では、じっくりと時間をかけて検討が必要なケースも多くありますが、一方で「転職活動はしたが、転職しなかった理由」として「転職活動をする時間がない」という回答が33.0%と最も多く、仕事探しにかかる時間の長さが、多忙な求職者の方が仕事を探す上でのハードルになっている部分もあると考えています。こうした課題を解決するために、テクノロジーを活用していきたいと考えています。

私たちがこれまで触れてきた求職者のニーズや、それらが蓄積された結果としてのデータを活用し、求職者と求人企業が出会うプロセスをより一人ひとりに合ったものに、そしてより速くできないか。それを検討する上で、私たち自身が常に学び続け、社会の声に耳を傾け続けなければいけないという想いから、有識者の方々との意見交換の場を設けることにしました（開催レポートはこちら）。

―意見交換の場ではどのような議論がなされたのですか？

当日は、労働経済学・法律・AIといった各領域の有識者の方にご参加いただき、仕事を探す上での課題を掘り下げながら、テクノロジーの可能性だけでなく、仕事探しのインフラとなるサービスを運営する私たちがどのような点に留意すべきかについて意見交換を行いました。テクノロジー活用に関する私たちのスタンスや、どんなデータを利活用していくとより価値を提供できるか、またその際に、改めて公平性の観点が重要であるなど、全3回にわたって非常に多くの学びを得ました。

当日議論されたテーマをいくつかご紹介します。例えば、データの利活用について。転職を検討する際に、「どんな仕事に就きたいか？」「アピールできるスキルや経験は何か？」といったことを考えますよね。でも、私自身も含めて、求職者の皆さんのなかで、最初から自分の希望条件やスキルが全て分かっているという方は少ないのではないかと思うのです。

先にご紹介した調査において、「転職活動はしたが、転職しなかった理由」のなかで、「自分に合う業種・職種が分からない」という声が多いことも見えています。また、新卒の学生など、これから経験やスキルを磨ける仕事を選びたいと考えている方々は特に、自分に合った仕事を見つけることに難しさを感じる方もいらっしゃるのではないかと思います。ご参加いただいた有識者の方からも「その人自身も気づいていない曖昧な志向や希望があるなかで、どのように求職者一人ひとりに寄り添い、その人にぴったりの仕事をおすすめできるのかが重要である」というご意見をいただき、データ活用の可能性と同時に、私たちが担う責任の大きさ、難しさを改めて感じました。

また、求職者一人ひとりのデータについても、「誰が何の目的で、どのように使うのかを考え、透明性を高めることが重要である」というコメントもいただきました。私たちのサービス上で多くの求職者の方が経歴やスキルなどをレジュメとして登録してくださっています。その登録データから、その方に興味を持っていただけるのではないかと思う仕事をおすすめしていくわけですが、それは「登録したデータが自分の不利益になるような使われ方はしないだろう」という信頼によって成り立っているのだと思います。現在も「パーソナルデータ指針」に則ってプライバシー保護やセキュリティの強化に取り組んでいますが、改めて「求職者ファーストで考えられているか」ということを常に自問自答し続けなければいけないと感じた議論でした。

仕事探しにテクノロジーを活用すると言うと、求職者にとっては、何だか得体が知れないと不安に感じたり、「勝手に私の機会が制限されるのではないか」と身構えたりしてしまう部分があると思います。ですが、当日の議論も経て改めて感じるのは、こうした不安や懸念は、テクノロジーを活用するかどうか以前に、そのプロセスを人だけで担ってきたこれまでも同様に存在してきたということです。テクノロジーを活用するかどうかに関わらず、仕事探しにおいて、アンコンシャスバイアスの影響を受けない状態が実現されるように取り組んでいくことが大切なのだと見つめ直すきっかけになりました。

意見交換の場でも、「テクノロジー活用はまだ正解のない新しい領域。より広い視野で社会全体の課題に目を向けて、じっくり議論していくことが重要（憲法学者 山本龍彦先生）」とコメントをいただきました。  社会が目まぐるしく変化し、テクノロジーも日々進化するなかで、求職者・求人企業にとって役立つサービスになっているかという視点を常に意識しながら今後も検討を重ね、サービス思想やそれを実現するための具体的なデータの取り扱い方などについて、透明性高く社会に説明していくことが大切だなと感じました。

―自分に合った仕事を見つける過程にはさまざまな課題があると思います。意見交換の場での議論や、テクノロジーの進化を受けて、「仕事探し」にはいまどんな変化が起こっていますか？

先ほど、「転職活動はしたが、転職しなかった理由」のなかで、「自分に合う業種・職種がわからない」という声が多いことをご紹介しましたが、今後の取り組みのひとつとして、こういった課題にテクノロジーも活用しながら応えていきたいと考えています。

例えば、世の中にある全ての仕事を比較検討することが難しいなかで、「あなたの経験・スキルを活かせる仕事」「あなたと似た経歴の方が過去実際に応募した仕事」などがおすすめされることによって、自分に合った仕事により速く・より簡単に出会える機会が増やせるのではないかと考え、さまざまな取り組みを進めています。そうしたさまざまな切り口のおすすめ情報を受け取り、どんな仕事を選ぶかは求職者一人ひとりが決断するもの、というサービス思想も忘れてはいけないな、と。私たちは、求職者の機会選択の可能性が少しでも広がるような情報提供に尽力すべきだ、という心構えも再認識しました。

当日、「仕事を探す段階におけるレコメンド（おすすめ情報の提供）は、求職者の意思決定にまで関与してしまうのは良くないかもしれないが、探索の支援、幅や可能性を広げるものとしては有用だと思う（AI研究者 荒井ひろみ先生）」というコメントをいただきました。人材紹介や求人情報メディアなど、さまざまな人材サービスを運営している私たちだからこそ、幅広い知見やデータをもとに一人ひとりの希望に合った仕事をおすすめし、より多くの求職者と求人企業が出会える世界を実現したいと考えています。

―最後に改めて、HRテクノロジーの活用を通じて世の中にどんな価値を提供していきたいと考えていますか？ また、その際に留意すべきことや大切にしたいことは何ですか？

「この人にとって、こういう仕事がぴったりかもしれない」ということを、データに基づいて候補のひとつとして提案できるということが我々の価値だと思っています。私たちがこれまで触れてきた求職者のニーズや、それらが蓄積された結果としてのデータを活用し、より多くの求職者が自分の希望に近い仕事に出会える世界を実現したいと考えています。

意見交換の場において、「すぐできること、慎重かつ継続的に議論が必要なことがあるが、できるところはスピードアップしていけると良い（労働経済学者　神林 龍先生）」というコメントをいただきました。日々進化するテクノロジーを活用しながらスピーディにサービス改善することと、社会の声に耳を傾けながら継続的に議論・検討していくことの両方に取り組んでいきたいと思っています。

テクノロジーそのものや、それを取り巻く社会環境も変化し続けるなかで、適切なガバナンスに取り組むことも非常に重要であると認識しています。今後も社内外のさまざまなステークホルダーや有識者の皆様との対話の機会を通して不断に学びながら、こうした課題を解決し、人と仕事の出会いの創出に貢献できるテクノロジーの活用を目指していきたいと思います。