株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）が提供するオンライン学習サービス『スタディサプリ』は、全国の学習塾の経営者と学習塾に勤務する方を対象に学習塾でのI C T教材活用の実態について調査致しましたので、結果をお知らせします。

学習塾の約5割がICT教材を導入。
導入後の効果、約７割が「生徒の学習成果向上」を実感

調査結果 要約

■　学習塾でのICT教材、約5割が導入。実際に活用している教材は講義動画が63.0%で最多。

経営もしくは勤めている学習塾でICT教材を「導入している」と回答した人は49.1%。
「過去導入していた」と回答した人は6.7%で、「興味ありだが導入していない」が15.6%、「興味がなく導入していない」が28.6%。また、具体的に活用しているICT教材のツールや機能については、最多が「講義動画」で63.0%、次いで「テキスト、ドリル」が59.9%、「学習記録」が46.0%。

■　ICT教材を導入した目的は「生徒の学習成果向上」「学習状況の可視化・蓄積」「個別最適な学習サポート」

ICT教材を導入した目的は、「生徒の学習成果向上のため」が74.4%で最多。次いで、「生徒の学習状況の可視化、蓄積をしたい」52.2%、「個別最適な学習サポートをおこなうため」31.5%。

■　ICT教材を導入後の効果は「生徒の学習成果向上」「個別最適な学習サポート」「学習状況の可視化・蓄積」

ICT教材を導入した結果、感じた効果については「生徒の学習成果向上」69.4%、「個別最適な指導ができるようになった」64.2%、「生徒の学習状況の可視化、蓄積ができた」61.4%。

2021年度からサービスの提供を開始した『スタディサプリ 学習塾向けサービス』。2022年度は規模問わずさらに多くの学習塾でご活用いただいております。今回の調査結果では「ICT教材を導入している」が49.1%という結果が出ておりますが、我々が日々学習塾の方と接する中でもさまざまなシーンでICT教材の活用を検討・実施されており、ICT教材の浸透を実感しています。
とはいえICT教材も万能薬ではなく、いわば一つの「ツール」。導入して終わりではなく、導入後うまく学習塾運営の中で生かすことができてこそ価値があると考えています。より生徒個別の学習サポートや進路相談に時間を使いたいという声も多く、塾長・教室長・講師の方々が生徒と向き合う時間をこれまで以上に創出できるよう、引き続きサポートさせていただきます。
棚橋 広明
株式会社リクルート
Division統括本部　まなび教育支援Division 
支援企画1部  部長

調査概要

調査方法：インターネット調査
調査対象：スクリーニング調査から抽出された全国の学習塾経営者、学習塾に勤務する人
（マクロミル登録モニター）
有効回答数：660件
調査実施期間：2022年8月5日（金）〜2022年8月9日（火）
調査機関：マクロミル