働きやすさダイバーシティ、エクイティ、インクルージョンの推進
Concept 自分らしく強みを発揮するための働きやすさ
誰もが働きやすい環境をつくることは、リクルートが大切にする価値観「個の尊重」の実現に欠かせない取り組みです。育児・介護・疾病治療との両立はもちろん、ジェンダー・障がい・年齢・国籍、性自認・性的指向などに関わらず、全ての従業員がそれぞれの個性や強みをいかんなく発揮できるように、柔軟な働き方を選択できることが重要だと考えています。
リクルートでは、時間・場所を問わずに柔軟性高く働ける制度に加えて、多様な働き方を選択できる風土醸成にも力を入れています。一人ひとりの従業員が、自分の個性や状況にあわせて制度を活用し、自分らしい働き方を実現しています。
数字で見る働きやすさ
育児と仕事との両立支援や、全従業員での働き方変革を推進した結果、育児をしながら働く女性（ワーキングマザー）の割合は、2006年の8%から2024年には32%と約4倍に増加しました。またこの比率は、育児をしながら働く男性（ワーキングファーザー）の比率35%(2024年4月現在)とも大きな乖離がありません。また、リクルートでは平均勤続年数での男女差が大きくないことも特徴です。
| 育休取得率*1（女性） | 136% |
|---|---|
| 育休取得率*1（男性） | 99% |
| ワーキングマザー 比率 | 32% |
| ワーキングファザー 比率 | 35% |
| 男女別平均勤続年数 | 男性5年、女性6年 |
| 一月当たりの残業時間 | 11時間 |
| 有給休暇取得率*2 | 57% |
- ※株式会社リクルート単体の無期雇用従業員（期間の定めのない従業員）を対象としています。育休取得率のみ全従業員を対象としています。また、定点データは2024年4月時点、期間データは2023年度を対象として集計しています。
- *1育休とは、小学校入学前の子を持つ従業員のうち、法定の育児休業制度もしくは、出産・育児を目的としたリクルート独自の休暇制度のどちらか一方、もしくは両方の取得を指しています。育休取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」第71条の4第2号の育児休業等の取得割合を、該当年度を対象に算出しています。
- *2全従業員で集計しています。取得必須としている有給休暇5日を含めて算出しています。
ワーキングマザー比率の推移
- ※2012年まではリクルート単体、2013年以降は国内グループ会社、2022年以降は株式会社リクルート単体を対象に集計しています。 2017年までは分社化タイミングの10月1日時点データで集計し、2018年以降は他開示数値と合わせ4月1日時点で集計しています。 なお、「国内グループ会社」は、下記を対象としています。
- [2022年度] リクルート単体
- [2021年度] 国内グループ4社（リクルートホールディングス、リクルート、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング）
- [2020年度] 国内グループ10社（リクルートホールディングス、 リクルートキャリア、リクルートジョブズ、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルート、リクルートテクノロジーズ）
- [2013～2019年度] 国内グループ11社（上記10社およびリクルートコミュニケーションズ）
- [2012年度以前] リクルート単体
誰もが働きやすい制度と風土醸成
コアタイムのないフレックスタイムや、理由・回数を問わないリモートワークは日常的に全従業員が活用しており(一部の業務内容を除く)、実質週休約3日も実現しています。また、当社独自の出産育児休暇や、ペットを含む家族のために取得できるケア休暇など、従業員の個別事情に対応する制度や休日・休暇も整備し、活用されています。
自分らしく働く従業員
リクルートならではの風土のなかで自分らしい働き方をする従業員を紹介します。
柔軟な働き方を実現する風土醸成
従業員一人ひとりの「こうしたい」「こうありたい」を引き出し、相互に応援、尊重し合う風土醸成を推進するために、従業員の自律性を引き出すとともに、働きやすさの進化に向けた会社全体の風土醸成に取り組んでいます。
メリハリをつけた働き方・休み方や、育児・介護と仕事の両立などについて、社外有識者や、実践中の従業員が登壇するイベント、従業員向けのメールマガジン、イントラネットを通じて、学ぶ機会を提供しています。
風土醸成イベントは、勤務地、居住地に関わらず参加できるよう、オンライン開催をメインに実施しています。
2023年度 柔軟な働き方を実現するための風土醸成イベント一覧
| イベント名 | 登壇者(敬称略、順不同) |
|---|---|
| 「最先端の新常識×子どもに一番大事なこと」が1冊で全部丸わかり』 著者 加藤 紀子さん×高濱 正伸さんの教育対談！ |
教育ジャーナリスト 加藤 紀子 はなまる学習会 代表 高濱 正伸 |
| モンテッソーリ教育やレッジョ・エミリア教育を知り尽くした、オックスフォード児童発達学博士が語る 「アクティブリスニングでかなえる最高の子育て」 | オックスフォード大学 児童発達学博士 島村 華子 |
| 時間が足りない！？仕事と子育ての両立で、時間管理が難しいと感じていらっしゃる方必見！時間を選び取り、コントロールできるようになる『SEEメソッド』学ぶ120分！ | 株式会社 朝6時 代表取締役社長 池田 千恵 |
| 国山ハセンさんと考える！働きたい盛りのあなたにとってベストなワーク・ライフ・バランスとは？ | 元・TBSテレビアナウンサー PIVOT株式会社 映像プロデューサー 国山 ハセン |
| 子育て学協会より山本 直美先生が登壇！わが子の「らしさ」を伸ばすために、これだけは知っておきたいこと | NPO法人子育て学協会 会長 山本 直美 |
| 子どもの自主性を尊重し、もって生まれた才能や個性を伸ばそう！～子どもの“自分で考える力”を育てる方法～ | 一般社団法人 教育デザインラボ 代表理事・教育家 石田 勝紀 |
| ビジネスパーソンが押さえたい介護リテラシー講座 | 株式会社チェンジウェーブグループ 取締役 酒井 穣 |
| 仕事も子育てもどちらも充実させたい！時間的な制約がある中でも、自分らしく働き続けるための具体メソッドを学ぶ120分 | 株式会社MagicAl Pass 取締役 横山 美菜子 |
- ※会社名、役職名は開催当時のものです
Recruit Family Day「みんなの日」
ファミリーデーを毎年開催しています。これまで、従業員とその子どもの参加が多かったファミリーデーですが、2023年度には「Recruit Family Day ~みんなの日~」としてリニューアル。普段生活をともにする家族だけではなく、友人、仕事仲間、恩師、親、恋人など、従業員が大切な人はみんな、リクルートにとって家族のような存在である、と考え、社内外を問わず従業員が大切な人を招待できる場になりました。
関連リンク
出産・育児両立支援
2008年から育児と仕事の両立支援に取り組んでいます。休日・休暇の整備はもちろん、当事者の上司やパートナーを対象としたセミナーや、産休・育休からの復職をサポートする保活（保育園入園活動）支援、病児保育料の補助も行っています。
また、育休※を取得しやすい環境づくりにも力を入れています。特に、男性育休については、原則として取得することを推奨しており、上司や周囲の啓発・風土醸成にも力を入れています。結果として、2023年度の男性育休取得率は99%となっています。
- ※育休とは、小学校入学前の子を持つ従業員のうち、法定の育児休業制度もしくは、出産・育児を目的としたリクルート独自の休暇制度のどちらか一方、もしくは両方の取得を指しています。育休取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」第71条の4第2号の育児休業等の取得割合を、該当年度を対象に算出しています。
「出産育児休暇」子どもが12歳まで取得できる独自の有給休暇
リクルート独自の制度に、子育てのために利用できる「出産育児休暇」があります。妊娠期から子どもが12歳に達する日以後の最初の3月末までの間、子どもひとりあたり最大40日間の特別休暇（有給）が付与され、最短1日から取得可能です。ジェンダーに関わらず多くの従業員が、妊娠期の体調管理や出産後のパートナーのケア、復職時の慣らし保育、子どもの進学や長期休暇のタイミングなど、育児の状況にあわせて活用しています。
性別を問わない復職・両立支援
当事者とそのパートナー、上司を対象に、妊娠・出産期から復職後の育児と仕事の両立に関する情報提供やセミナー、個別相談を通じて、安心して妊娠・出産に臨み、復職できる環境作りに力を入れています。また、保活支援、社外保育園との提携、ベビーシッター派遣事業割引券の導入、病児保育施設や病児保育対応ベビーシッターを利用した場合に子ども一人あたり1日1万円、年間10回を上限に実費相当分を補助しています。
従業員による子育てコミュニティ
「子育てコミュニティ」の活動も盛んです。育児中の従業員同士が気軽につながれる場としてチャットでコミュニティを立ち上げ、現在1,800人(2024年4月現在)を越える従業員が参加しています。年齢によって変化する子育ての相談から、仕事との両立手法など幅広く会話されています。
男性育休の取得推進について
男性育休については、原則として取得することを推奨しており、対象となる男性従業員やその上司へのメール配信を通じて理解形成を図るほか、育休取得経験のある男性従業員や管理職が育児の魅力や育休の意義を積極的に発信することで、男性が育休を取得しやすい風土の醸成に取り組んでいます。結果として、2023年度の男性育休取得率は99%となりました。2026年度までに取得意向のある全ての男性従業員が育休を取得できている状態を目指しています。
- ※育休とは、小学校入学前の子を持つ従業員のうち、法定の育児休業制度もしくは、出産・育児を目的としたリクルート独自の休暇制度のどちらか一方、もしくは両方の取得を指しています。育休取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」第71条の4第2号の育児休業等の取得割合を、該当年度を対象に算出しています。
仕事と育児を両立する従業員
リクルートでは、多くの従業員が仕事と育児を両立しながら活躍しています。その事例をご紹介します。
セクシュアルマイノリティへの理解促進と支援
リクルートグループでは人権方針に「SOGI（性的指向・性自認）※を理由とした差別や人権侵害」を行わないように努めることを明記し、全従業員を対象とした啓発や人事制度改定を通じて、SOGIに関わらず誰もが自分らしく働くことのできる職場づくりを進めています。
LGBTQ+に関する取り組みを評価する「PRIDE指標」では、最高評価のゴールドを6年連続で受賞しています。また、「SOGI研修」等を通じて、従業員の意識・行動変容を促進しています。
なお、リクルートは、婚姻の平等に賛同する企業を募る「Business for Marriage Equality」に賛同しています。
- ※SOGIとは、性的指向（sexual orientation、恋愛又は性愛の対象となる性）と性自認（gender identity、自己の性別についての認識）の頭文字をとった略称。
制度
子どもが12歳までに取得できる「出産育児休暇」（有給休暇）や、家族のケアに利用できるケア休暇（有給休暇）など、家族に関わるリクルート独自の休暇に加え、育児・介護・ファミリーケアとの両立支援施策は、リクルートの従業員が法律上親権を持たない同性パートナーとの子も含めて、全ての同性パートナーの家族にも適用されます。市区町村発行のパートナーシップ証明がなくても申請可能です。
従業員コミュニティ
リクルートには、2015年から従業員が有志で運営しているコミュニティ「COLORs」があり、約200人（2024年5月時点）のメンバーが参加しています。リクルートグループの従業員・元従業員であれば、誰でも参加することができ、懇親会やボランティア活動、外部の企業や団体との交流会などを実施しています。
相談窓口
セクシュアルマイノリティの従業員が安心して働ける環境づくりの一環として、相談窓口を設置しています。当事者に限らず、SOGIに関することは誰でも、社外のアドバイザーに、会社を介さずに相談することができます。
意識・行動変容促進
SOGIに関する理解を深め、行動変容を促すeラーニングを、毎年、全従業員に向けて配信しています。2023年度は、リクルートおよび国内グループ会社の対象者(約2.8万人)のうち、約90%にあたる約2.6万人が受講。受講後の理解度は約100%となっています。
また、「SOGI研修」等を通じて、SOGIを問わない従業員の働きがい・働きやすさの向上や、事業を通じた社会への貢献に向け意識・行動変容を促進しています。社内でALLY※を増やす取り組みも積極的に行っています。
- ※ALLY（アライ）とは、LGBTQ+などのセクシュアルマイノリティが直面する困難や課題を知り、我が事として行動する人・仲間のこと。
関連リンク
介護・ファミリーケア 両立支援
介護と仕事の両立支援に加え、従業員が家族と考える方のケア(ペットを含む)に利用できる独自の休暇制度も設けています。
「ケア休暇」
家族のケアに利用できるリクルート独自の有給休暇「ケア休暇」（年間最大5日間）があり、育児や介護との両立はもちろん、ペットのケアにも利用できます。事前の申告も不要で、急な通院の付き添いなどの際に柔軟に活用されています。
両立支援施策
介護における基礎知識と初動についてまとめたハンドブックを従業員に配布しています。自社の制度や管理職がすべきことなど、基礎情報が網羅されています。
また、介護の専門家を招き、具体的なケースワークを交えながら、介護が始まった時の動き方を学ぶセミナーも開催しています。また、遠方に住む家族の遠隔見守りサービスや、日々の家族のケアに関する代行サービスと法人契約しています。
関連リンク
障がい者雇用の取り組み
私たちが、創業以来大事にしている価値観は「個の尊重」です。障がいの有無に関わらず、従業員一人ひとりが持つ好奇心や強みを活かしながら、個々が活躍することを目指します。
リクルートと特例子会社リクルートオフィスサポート両社で障がい者雇用を推進しており、自身の状況にあわせて、より多様な働き方を選択することができます。