国内旅行に関する調査・研究など、観光産業および地域経済の発展に寄与することを目的とし活動している『じゃらんリサーチセンター』は、“変わる地域の力になる”をモットーに観光振興を支援しています。

1年に1回、観光マーケット活性化のための独自の調査・研究をまとめた研究論文集『とーりまかし別冊　研究年鑑』を発行しており、このたび、昨年度の研究の成果を『とーりまかし別冊　研究年鑑2024』にまとめましたのでご紹介致します。

2023年は新型コロナウイルス感染症が5類移行となり、市場回復が進んだ1年でした。一方で宿泊業界における人手不足は深刻で、課題は山積みでした。リクルートとしても、人材確保、業務支援、テクノロジーを活用した金融サービスと従来の役割を広げ、より速く、よりシンプルな企業経営のサポートができるよう試行錯誤をした年でもありました。

そんな2023年の観光業界や地域産業にまつわる研究の成果をまとめた『とーりまかし別冊　研究年鑑2024』では、（1）インバウンド地方分散研究、（2）オーバーツーリズム・解体新書、（3）Z世代の旅行スタイル、（4）ヒト・カネ・シゼンの地域内循環を促す「地域共助コミュニティ」形成、(5)アニメ的な聖地巡礼をゼロから作る方法、（6）Transformative Travelの新しい可能性、という6つのテーマを取り上げています。

（2）“オーバーツーリズム・解体新書”では、『じゃらんリサーチセンター』・東京観光財団・台東区との共同研究内容を紹介しています。著名な観光スポットである浅草を有する台東区に焦点を当て、住民アンケートや人流データによる定性分析、外国人旅行者に対するインタビュー調査などを実施。正しい課題認識の必要性や、観光客ではなく地域住民に焦点を当ててネガティブな感情を収集し、対処法を究明することの重要性などについてまとめています。

（4）“ヒト・カネ・シゼンの地域内循環を促す「地域共助コミュニティ」形成”では、地域社会でとりわけ必要とされている脱炭素社会への「公正な移行（ジャストトランジション）」に向けて、島根県海士町とともに取り組んでいる「地域共助コミュニティ」形成の実証実験を紹介。地域のキーパーソンたちが固定的な関係やしがらみを乗り越え、自らの意識を人間中心から地球中心主義へと変容させ、腹を割って話し合うことの重要性などを示しています。

『じゃらんリサーチセンター』では、引き続き旅行市場のトレンドを把握しながら、日本全国津々浦々の地域の観光産業の支援と持続可能性に貢献できるよう研究に取り組んでいきます。