リクルートワークス研究所は2015年に、「『2025年の働く』予測」を発表しました。2025年、確実に予測できることは「人口減少」です。若年層が減少し、就業者数は6274万人（2015年）から、6091万人まで減少すると予測されています。
ただし、女性の働き方が今以上に制限されるなど、多様な働き方ができなくなることも考えられます。そうした「悲観シナリオ」を描くと、就業人口は実に5717万人にまで下がってしまうと予測できるのです。
一方で、就業人口が増え、経済成長につながるサイクルを生み出せる可能性もあります。そうした「楽観シナリオ」では、就業人口はむしろ6389万人に増加する予測がたてられます。それを実現するキーになるのが「多様な人材の就労」だと私たちは考えます。
介護等の「制約」を抱えても働き続けられる、就労のブランクがあっても働き出すことができる、失職後でも容易に転職や起業ができる――。日本が「活力をもった2025年」を迎えるには、多様な個人が、時間や場所の制約にとらわれず活躍できるような働き方を開発することが必須条件になります。
2015年11月に開催された働き方の祭典「TOKYO WORK DESIGN WEEK 2015」では、iction!プロジェクトリーダーの小安美和が、多様な人材活用のために解決すべき「3つの課題」について解説しました。いきいきとした2025年を迎えるために、私たちはどう働き方を変えればよいのでしょうか？
2025年の「働く」を考える 10年後に向けて日本が解決すべき3つの課題
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