新型コロナウイルス感染症の流行は、私たちのライフスタイルに大きな変化をもたらした。2020年4月7日に緊急事態宣言が発出され、「Stay Home」の合言葉のもと、在宅勤務が急激に広まっている。職種により状況は異なるが、弊社の調査結果においても、テレワークについて、経験者は未経験者よりも肯定的な回答が多い。実際にやってみてメリットを実感した人も多いのではないだろうか。これからの「新しい生活様式」にもテレワークの利用が明記されており、after/withコロナにおいても、在宅勤務が継続・拡大する可能性がある。
ここではテレワークで避けては通れないリモートでのコミュニケーションについて考察したい。
見えてきたテレワークのメリットと課題
企業にとって、テレワークの推進は、通勤・出張・宿泊費、さらにはオフィススペースの縮小による賃料の削減にいたるまで経済的メリットを享受できる。一方、従業員にとっても、往復の通勤ラッシュから解放され、プライベートや地域での活動に費やす時間が増えることで、生活の充実度が増す。合理的に考えれば、在宅勤務は推奨されていくだろう。
今後の情勢によっては、「対面が難しいからリモート（遠隔）」なのではなく、「リモートで対応できない時のみ対面」というように、「職場」のパラダイムシフトを迫られる可能性がある。
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