「自分にあった働き方」は、職場の業績を向上させる──辰巳哲子

2020年10月27日　転載元：リクルートワークス研究所

2020年４月以降、個人の働き方は大きく変化した。あらためて、自分がどのように仕事と向き合うのか、ということを考えさせられる時間でもあった。テレワークが増え、仕事の進め方や働く時間の管理は個人の手に委ねられた。自宅でのテレワーク中心の生活では、自分や家族の生活時間にあわせたやり方を模索せざるを得ず、いったい自分にはどういうやり方がフィットしているのか、自分の仕事の軸が変化したり、仕事の進め方や優先順位のつけ方が変化した人も多かったことだろう。実際、これまでは企業のルールにあわせるように自分の働き方を決めていたが、近年、自分にあった働き方を選ぶ人が増加傾向にあることも明らかになってきている。

就業者の４人に１人が、「自分にあった働き方」を得ようとしている

昨年末の調査では、就業者全体のうち26.5％が「勤務条件に関する相談・交渉をしたことがある」と回答している。2018年の調査では、育児など何らかの「制約条件があるから」相談・交渉をする人が多かったが、2019年の調査では、「学びのための時間」や「副業」など、「得たいものがある」から相談・交渉している人の割合が増加している。