１ ジョブ型雇用の制度づくりの次に来る３つの論点
前回「ジョブ型雇用の種類と、日本企業が進むべき道」では、ジョブ型雇用の種類を分け、企業が抱えている人事課題によって、ジョブ型への移行は全面導入から部分導入までバリエーションがあることを論じた。
現在日本では、職務記述書の整備や、対象となる社員群の決定など、ジョブ型雇用の制度設計に関心が集まっているが、企業がジョブ型雇用を導入するのは、雇用制度をつくるためではなく、それにより今まで以上の競争力を獲得するためである。
そこで、続編となる本稿では、日本企業が本格的なジョブ型雇用に転換した後、人材マネジメントで直面するであろう３つの論点について考察する。
多様な働き方の記事一覧
カテゴリーから探す
この記事をシェアする
シェアする
この記事のURLとタイトルをコピーする
コピーする
