コロナ禍におけるコミュニケーションの問題

2022年02月01日　転載元：リクルートワークス研究所

「オンラインでの集まり」の効果を考える

働き方改革、それに続くコロナ禍によって職場の集まり方が大きく変わった。2021年10月以降、ここ数ヵ月の間に各社から寄せられた報告では、テレワークによって個人の生産性が上がり、従業員のウェルビーイングが向上したことが報告されている。しかし、テレワークのメリットが明らかになる一方で、2021年11月以降、都内では始業に合わせた朝のラッシュアワーが復活しており、オフィスの出社率が上昇していることは明らかだ。出社しているある企業にオフィスに集まる理由を聞いたが、「特に理由はない。集まれるから集まった」という返事が返ってきた。一部の企業ではあくまでオフィスに集まることが標準で、テレワークはコロナ禍における緊急避難的な対応としてとらえられているようだ。

果たしてこのままコロナ以前の状態に戻ってよいのだろうか。テレワークによって、移動時間を気にすることなく仕事時間を確保できたり、グローバル化が進むなかで国外メンバーと一緒に研修に参加することが可能になったり、これまで採用が難しかった距離的な制約のある優秀な人材を採用することができるようになった。本プロジェクトで実施した「職場における集まる意味の調査」の調査結果を見ても半数以上の人が「情報伝達のための会議はオンラインでも有意義だ」と回答しており、テレワークはすでに「対面に代わる一時的な手段」ではなく、テレワークでないとできない、「効率的な情報伝達」や「集中した思考」の場として機能しているといえよう。

実際、本プロジェクトコラムでも取り上げた、カルビーや富士通のように全員出社の働き方を前提にせず、コロナ禍においてオフィスをリニューアルした企業もある。これらの企業では「集まる意味」にあわせた集まり方がおこなわれている。