「人が集まる価値」から考えるハイブリッドワークのあり方

2022年03月07日　転載元：リクルートワークス研究所

新型コロナウｲルス感染症拡大に伴い、企業における労働環境は大きく変化している。仮に今後コロナ禍が落ち着いたとしても、働き方がコロナ禍以前に完全に戻ることは考えられない。人も企業も、非対面で働くこと、働いてもらうことを十分に知ってしまったからである。

ここでは、2021年9月から11月にかけて行い、すでに公表した6社（ヤフー、サイバーエージェント、リコー、NECネッツエスアイ、富士通、カルビー）への取材から、各企業が考える「人が集まる意味」を改めて考えてみたい。

オンラインに移行し、生産性が向上、人も集まりやすくなった

さて、取材の中心となったのは、やはり、各社で急速に進んだテレワークに関する評価である。
まず肯定的評価から見ていく。

仕事の生産性が上がったという声はやはり強かった。「個人の生産性が向上した」（ヤフー）、「会議資料の事前送付が増え、本題の議論にすぐ入ることができる。移動時間もなくなり、会議の時間も短縮した」（サイバーエージェント）、「仕事の集中度がアップする」（NECネッツエスアイ）といった声が代表的だ。
人が集まりやすくなったという声も聞かれた。「会議室の設定が不要、人数制限も緩くなり、大人数の会議も容易にセットできる」（リコー）という具合である。

さらに「フラットな議論がしやすくなったこと」を挙げるのがNECネッツエスアイだ。同社では執行役員以上しか出席できなかった事業執行会議を本部長にも開放。さらに若手の意見を役員に伝える企画も走らせる。「批判的なコメントや、立場の上の人間がマウントをとるような発言をするのは厳禁」というルールまで定めて運用している。