キャリア論研究をしてきた私たちの反省

個人のライフスタイルが多様化する一方、日本の労働時間は縮小傾向にあり、人生のうち仕事が占める時間的・心理的な割合は低下しつつある。個人と会社の関係性も変わらざるをえず、不安や戸惑いの声が聞かれるようになった。私たちは新たな職業社会にどう向き合えばよいのか。

実はこう考えたときに、人と組織の研究機関であるリクルートワークス研究所のメンバーの間で最初にディスカッションがあったのが、「既存のキャリア論が届いている範囲」の問題だった。

そんな議論が起こったのは、リクルートワークス研究所の研究機関としてのメンバー構成に理由があるかもしれない。バックグラウンドとする学問は様々で、本稿を書いている古屋は組織行動論を専門とする経営学寄りの学問領域だが、社会学を専門とする者、心理学を専門とする者もいる。さらにアカデミズムとして特徴的なのは、そこに経済学をバックグラウンドとする者が混ざっていることだろう。これは学問領域の違いの問題にとどまらない違いだ（専門的な言葉を使えば、基礎づけ主義と反基礎づけ主義（※1）という学問の基本姿勢の相反する立場があるが、この２つが混在しているということ）。

学問の根幹にある存在論をご存じの方からすれば、これは社会科学における根っこの分岐点であり、その両方の立場が混在して研究が成立するはずがないと考えるだろうし、それは概ね当たっている。リクルートワークス研究所の調査設計においては、「そんな人の気持ちや認識みたいな曖昧なものを聞いて意味があるのか」という基礎づけ主義の立場からの指摘と、「そんな外面の数値だけを調査しても何もわからないだろう」という反基礎づけ主義の立場からの指摘が入り乱れている（※2）。しかし、この点に人と組織の研究機関である私たちの強みがあると感じる。社会科学を横断するバックグラウンドを持つ研究員が所属するからこそ、上の問い、つまり「これまでのキャリア論が届いている範囲は広くないのではないか」という問いが出てきたのではないか。

きっかけは、とある研究員の「“キャリア論”がそんなにあるなんて知らなかった」という言葉だった。さらに「そういう研究は誰を助けてきたのか」「どんな人たちに知られているのか」と続いた。

筆者の身からすると信じられない言葉である。シャインも、スーパーも、パーソンズも、ブルームも、ホールも、クランボルツも、サビカスも、金井も知らないというのだ。“働くこと”に関わる研究者であっても、領域が違えばキャリア論を知らないこともある。ならば、一体キャリア論は社会のどこまで浸透できているのか。