日本では、寿命が延びるとともに健康寿命も延びています。厚生労働省の2019年の調査では、健康寿命は男性72.68歳、女性75.38歳となりました。70歳を超えても元気に働ける人が増えています。それに合わせて、2021年4月に施行された改正高年齢者雇用安定法では、70歳までの雇用確保が努力義務となりました。70代以降も働きやすい環境が整ってきているわけです。

しかし、個人が70代になったときに実際に働くかどうかと、働きたいと思うかどうかは別問題です。では、「70代以降も働きたい人」はいったいどのくらいいるのでしょうか。70代以降も働きたい人とそうでない人の間には、どのような違いがあるのでしょうか。昨今、注目されている「人的資本経営」の観点からも、多くの経営者が自社の従業員が何歳まで働こうと思っているのか、長く働こうと思っている従業員はどのような従業員か知りたいのではないでしょうか。

私たちリクルートマネジメントソリューションズは、60年以上にわたり人々の内面（性格、志向、価値観など）を測定してきた技術を生かし、働く皆さんの意識・特性を多角的に捉えるチャレンジを始めました。このシリーズ記事では、その分析結果を広く公表し、個と組織を生かすポイントを多くの皆さんと一緒に考えたいと思います。

働く皆さんの意識・特性を捉えるために実施した、オンラインアンケート調査『一般社員の会社・職場・仕事に関する意識調査』の回答者3708名をベースとした分析結果を2回に分けてご紹介します。第2回は、「70代以降も働きたい人」についての分析結果です。

「70代以降も働きたい人」は全体の14.2%

「あなたは何歳まで働きたいと思いますか」という問いかけに対し、70歳以上と回答した方は全体の14.2%でした。極端に少ない印象はないかもしれませんが、やはり多くの方が60代までには引退するイメージを持っているようです。

しかし、年齢別に見てみると、どうでしょうか。図表２のとおり、最も若い20～24歳では、70歳以上まで働きたい人はたったの8.2%に過ぎませんでした。55～59歳でも、70歳以上まで働きたい人は16.7%で、65～69歳まで働きたい人（30.7％）を加えても半数に届きません。20代はもちろん50代でも、70代以降も働きたいと思う人は少数派なのです。

ただ、60代になると話は変わってきます。60～64歳では70歳以上も働きたい人の割合が25％を超え、65～69歳では59.7%に上昇します。60代になると、「まだまだ働ける」という実感、「もっと働きたい」という意欲、あるいは70代以降も働かなくてはならない金銭的な理由などが明確になってくるのではないか、と考えられます。