新型コロナウイルスの影響などにより、多くの企業で一気に普及したテレワーク。一見すると、メリットばかりに目がいきそうですが、実はデメリットも少なくないようです。企業や、そこで働く従業員、それぞれのメリット・デメリットはもちろん、テレワークで円滑に働くためのポイントを解説します。

テレワーク（リモートワーク）の概要

総務省によると、テレワークとは「ICT（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」のこと。在宅勤務だけでなく、その他にもさまざまな働き方があるようです。企業に勤務する従業員がおこなうテレワークは、次の3種類になります。

（1）「在宅勤務」……自宅を就業場所とする働き方のこと。
（2）「モバイルワーク」……自宅だけでなくカフェやコワーキングスペースなど場所に依存せずに、いつでもどこでも仕事ができる状態のこと。
（3）「施設利用勤務」……会社が契約している（もしくは設けている）サテライトオフィスやスポットオフィスなどを就業場所とするもの。

この他に、個人事業主や小規模事業者がおこなうテレワークでは、「SOHO（Small Office Home Office）」と「内職副業型勤務」があります。「SOHO」は専門性があり、独立自営の度合いが高く、「内職副業型勤務」は、他者が代わっておこなうことが容易で、独立自営の度合いが低いスタイルになります。

テレワークのメリット

テレワークの導入は企業や従業員に対して、どのような恩恵をもたらせているのでしょうか。それぞれについて詳しく見てみましょう。

従業員側のメリット

可処分時間の増加

「可処分時間」とは、食事や睡眠など生活に必要な時間を差し引いた、個人が自由に使える時間のこと。テレワークによって通勤がなくなるので、圧倒的にこの時間を増やすことができ、その分これまでできなかったことに時間を使うことが可能になります。

通勤によるストレス軽減
通勤がなくなることで、移動時間を別のことに充てることができ、さらには通勤ラッシュや電車遅延により生じていたストレスや疲労も解消できます。実際、満員電車での緊張度やストレスにより、心身が消耗してしまったり、パニック発作などを起こしてしまったりして、仕事に集中できない人も少なくありません。

自己研鑽やスキルアップに活用
自由に使える時間が増えたことで、スキルアップなどにもチャレンジできます。今までやりたくてもできなかった副業やプロボノ活動（スキルを活かした社会貢献活動）なども良いでしょう。スキルの幅や人脈ネットワークを広げることで、本業も伸ばせます。

業務に集中できる
オフィスに出勤すると、他部署のスタッフから声をかけられたり、上司や後輩に相談を持ちかけられたりすることも少なくありません。テレワークになれば、雑談や周りから急に呼ばれることもないため、自己管理さえできれば、集中して仕事ができます。

育児・介護と仕事を両立できる
可処分所得時間が増えた分を、育児や介護に時間を充てることができます。また、テレワークなら通勤ラッシュや職場での人間関係などで感じていた心身の負担を軽減できるので、育児や介護に対して、心の余裕を持って取り組める利点もあります。