多様な働き方
選択肢が多い職場は、いろんな人材が集まる
多様な働き方をもっと知る
- テーマをとりまく現状
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時間も場所も、雇用のあり方も
選択肢が多いほど、多くの人が活躍できる自宅などオフィスの外で働く「リモートワーク」、週3日や1日5時間といった短時間勤務。みんなが同じ場所・同じ時間で一律に働くという常識が変わりつつあります。
この動きが加速したのは、パソコンや通信技術の発達によって、オフィスワークを中心にどこでも仕事ができる環境が整ってきたこと。加えて、社会が働き方改革を進める中、企業も個人も従来の働き方を見つめ直したことで、場所も時間も柔軟に選べる多様なワークスタイルを取り入れ始めたことが背景にあります。
当初はワーキングマザーなど、時間や場所に制約のある社員向けの支援策として導入する企業が多かったものの、近年は制約のあるなしにかかわらず、全ての従業員が活用するものへと進化。地方に居住しながら都心の仕事をつづけるフルリモート勤務(完全在宅勤務)や通勤ラッシュを避けた時差出勤など、柔軟な働き方は拡大しています。また、多様化の一つとして、組織に雇用されない働き方を選択する人たちも増加。
専業のフリーランスとして活動する人たちは300万人程度、勤め先以外の仕事を個人として受けているダブルワーカーは100から150万人程度と言われており、その規模は拡大をつづけています。彼らが企業の戦力として存在感を発揮し始めているのも、時間や場所に縛られない働き方が前提。企業が多様な人材を活用していくためには、多様な働き方の推進が不可欠な要素となってきています。
- 働きやすい職場づくりの3つの工夫
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人材調達のあたりまえを疑う
今は労働人口が減少していく一方で、事業環境が変化するスピードは年々あがっている時代。それなのに、週5日フルタイムで働ける人だけを戦力と考えていてはとても間に合いません。その時々で必要な能力やスキルは変わっていくからこそ、より柔軟な発想で人材調達を考えた方がよい。1日3時間しか働けないけれど社内にはない専門スキルをもった人を雇用したり、仕事の一部分を切り出して優秀なフリーランスに任せたり。多様な人材を多様な働き方で活用していく発想が大切です。
業務改善のチャンスにする
リモートワークで働く社員や外部の人材に仕事を任せるうえで、必ずやっておくべきなのが、業務タスクの可視化。現組織における業務を洗い出して各タスクの内容やボリュームを把握し、社内でやるべき仕事と外部のプロフェッショナルに渡す仕事を明確に定義しましょう。この時に「やめてもよいタスクはないか」「タスクを組み替えてシンプルにできないか」と検討するのがポイント。組織全体の業務改善・生産性向上にもつなげることができます。
マネジメントのあり方を変える
従来型の組織はみんなが同じ環境で働き、同じ価値観をもつ人たちが集まるチームでした。しかし、多様なメンバーによって構成される組織は一人ひとりの働き方も能力も異なり、みんなに一定の働きを求めるマネジメントは通用しません。マネジャーはメンバー一人ひとりとの対話を積極的に行い、それぞれの状況を理解した支援を行うことが必要。管理業務の大部分は今後テクノロジーが代替していく未来が見えているからこそ、マネジャーの進化も求められます。
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※2020年3月現在の情報です
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